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先物取引とは ここでは ・先物取引の仕組み ・基本的な利用方法 ・利点やリスク など、仕組みや取引方法を詳しく解説します。

先物取引とは、特定の商品を、将来の決められた日に、あらかじめ決められた価格で受渡すことを、売手と買手の間で約束(契約)する取引です。
したがって、取引をした時点では代金の支払いなどは行われませんが、受渡を行うと約束した日には、先物取引の買手は必ず必要な代金を支払い、また売手は必要な量の商品を買手に引き渡さなければなりません。ただし、先物取引の買手はいつでも転売することで、また売手は買戻すことで、それぞれの取引を手仕舞うこともできます。
一般に、先物取引では特定の商品のことを「原資産」、将来の決められた日のことを「期日(または満期)」、決められた価格のことを「先物価格」と呼んでいます。また、転売や買戻しあるいは受渡によって先物取引を手仕舞うことを「決済する」といいます。
株価指数先物取引とは、日経平均株価やTOPIXのような株価指数を原資産とする先物取引のことです。株価指数先物取引の場合、受渡を実際に行うことはできません。そのため、株価指数先物取引の最終決済は、期日における清算価格と先物価格との差額部分を受渡して行います。このような決済の方法を「差金決済」といいます。
ここでは、当社取扱いの株価指数先物取引のうち、大証上場の日経平均株価を原資産とする「日経225先物」と「日経225mini」の2つの株価指数先物取引について解説します。
株価指数先物取引とは
※SQ=スペシャル・クォーテーション(特別清算指数)
シカゴ・マーカンタイル取引所(CME®)で取引されている「CME®日経225先物(円建)」については、【松井証券ではじめる夜間先物取引】をご覧ください。
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ご注意
上記の方法は先物取引の特徴をよりわかりやすく説明するために記載したものであり、いくつかの仮定に基づいています。実際の先物取引には期日もあり、相場変動にともなう追証の発生など、固有のリスクがあります。したがって特定の銘柄および取引手法を勧誘するものではありません。また将来の運用収益を保証するものでもありません。
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リスクや商品について

先物・オプション取引

  • 株価指数先物・オプション取引の価格は、対象とする日経平均株価指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分またはそのすべてを失うことがあります。
  • 株価指数先物取引は取引金額が差入れる証拠金の額を上回るため、市場価格が予想とは反対方向に変化した場合には差入れた証拠金の額を超える損失が発生する可能性があります。
  • 株価指数オプション取引の売り方は取引金額が差入れる証拠金の額を上回る場合があり、市場価格が予想とは反対方向に変化した場合の損失が限定されていません。
  • 株価指数先物取引の委託手数料はインターネット経由の場合、日経225mini1枚あたり42円、日経225先物1枚あたり315円です。
    • 自動最終決済時の手数料も同様です。
    • 電話経由の場合、約定代金×0.042%、最低手数料は日経225mini は1,050円、日経225先物は10,500円です(手数料は、すべて税込表示)。
  • 株価指数オプション取引の委託手数料はインターネット経由の場合、約定代金×0.21%、最低手数料210円です。
    • 自動権利行使・権利割当の手数料は約定代金×0.21%です。
    • 自動権利消滅・権利放棄の手数料はかかりません。
    • 電話経由の場合、約定代金×1.575%、最低手数料10,500円です(手数料は、すべて税込表示)。
  • 株価指数先物・オプション取引で必要な証拠金の額は、大阪証券取引所の採用する「SPAN®」で計算したSPAN証拠金額をもとに当社が定めます。
    • SPAN®は、シカゴ・マーカンタイル取引所の登録商標です。
    • 最新の各種証拠金・掛目はこちらでご確認ください。
    • 必要証拠金 :(SPAN証拠金額×100%(※1))−ネット・オプション価値の総額(※2)
       (現金必要証拠金=必要証拠金×50%(※1))
    • 維持証拠金 :(SPAN証拠金額×100%(※1))−ネット・オプション価値の総額(※2)
    証拠金には現金のほか株式等を代用(掛目は原則として前営業日終値の70%)することができます。
    日経225miniの場合は、日経225先物の1枚あたりの証拠金額の10分の1です。
    • ※1 指数またはプライス・スキャンレンジの変動状況によっては、必要証拠金計算時のSPAN証拠金額に対する掛目について最大300%まで、現金比率については、最大100%まで、それぞれ一時的に引上げることがあります。また、維持証拠金計算時のSPAN証拠金額に対する掛目について最大300%まで当社の任意で一時的に引上げることができるものとし、現金比率については、100%を上限に、当社の任意で一時的に設定できるものとします。
    • ※2売オプション最低証拠金がSPAN証拠金額を上回る場合、SPAN証拠金額は、売オプション最低証拠金額になります。
      売オプション最低証拠金=基準日の日経平均株価終値×0.2%×1,000円
      売オプション最低証拠金について、1単位あたりの最低証拠金を、大証の公表するプライス・スキャンレンジを上限に引上げることのできるものとします。
  • 株価指数先物・オプション取引の取引金額の必要な証拠金に対する比率は、SPAN®をもとに、先物・オプション取引全体の建玉から生じるリスクに応じて計算することから、記載することができません。
  • 株価指数先物・オプション取引では、証拠金の種類、証拠金率および代用有価証券の掛目は金融商品取引所等の規制等または当社独自の判断によって変更されることがあります。
    また、取引の状況によって、当社が個別に新規建注文を制限する場合があります。
    また、保有可能な建玉数に上限が設けられており、相場状況により当社が変更することがあります。
  • 当社の都合により、夜間立会の注文受付開始が遅延すること、または当日の取扱ができないことがあります。
  • 当社WEBサイトの契約締結前交付書面、取引規程等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
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