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先物取引のメリット

高い資金効率

先物取引は取引金額に比べ、少額の証拠金を差入れて行う資金効率の高い取引です。
たとえば、日経225先物取引の値段が10,000円の場合、先物1枚あたりの約定代金は10,000,000円になります。一方で、1枚あたり必要な証拠金は当社では429,000円です(2010年6月7日現在)。
この場合、約定代金の約4.3%の証拠金で取引ができます。また、日経225miniの場合は、約定代金も必要な証拠金も日経225先物取引の10分の1になります。
先物取引は日経平均株価の変動によって発生する損益額が差入れた証拠金に比べ大きくなるため、証拠金の額以上の損失がでる場合もありますが、その一方で、実質約定代金総額を運用しているにもかかわらず、拘束される資金がはるかに少額で済むので資金効率が高いということができます。
インフォメーション
【ご案内】先物・オプション取引時の各種証拠金について
※翌週適用の各種掛目の値を変更する場合は、週の最終営業日の前日中にご案内します。
  7/26〜7/30 8/2〜8/6
プライス・スキャンレンジ 390,000円 390,000円
必要証拠金計算時の掛目

120%

120%

必要証拠金(日経225先物1枚につき) 468,000円 468,000円
現金必要証拠金(比率) 234,000円(50%) 234,000円(50%)
必要証拠金(日経225mini1枚につき) 46,800円 46,800円
現金必要証拠金(比率) 23,400円(50%) 23,400円(50%)
ボラティリティ・スキャンレンジ(%) 8.3% 8.3%
1ネット・デルタ当たりの
商品内スプレッド割増額(円)
30,000円 30,000円
売オプション1単位当たりの
最低証拠金額
10,000円 10,000円
<例>
たとえば、日経平均株価が10,000円の時に、200万円分の日経平均株価連動型ETFを購入するのと、日経225miniを2枚買建てるのと投資効果は変わりません。
しかし、拘束される資金の額は、ETF購入の場合、約定代金と拘束金額は同額ですが、日経225miniを利用した場合、拘束される金額は85,800円(2010年6月7日時点のプライス・スキャンレンジで計算)で済みます。
投資資金の上限が200万円だとしたら、ETFを全額購入した投資家はそれ以上何も行うことはできませんが、日経225miniを利用した投資家は証拠金として差入れた資金以外の部分を場合によっては、さらに為替や他の投資資産に振り向けることもできます。
先物取引を利用すれば、限られた資金で効率的なポートフォリオを構成することも可能です。
※手数料、税金などは考慮していません。
資産構成の図

売りから取引できる

日経225先物取引、日経225miniは売りから取引をはじめることができます。
相場が先行き下落すると予想する場合、先物取引を使って新規に売建てを行います。その後、予想通り相場が下落すれば、その時点で売建玉を安く買戻し値下り分を利益として受取ることができます。信用取引を使って同じように個別銘柄をカラ売りして、値下り分を利益にする手法もありますが、この場合、銘柄によってはそもそもカラ売りできない銘柄だったり、逆日歩など余計なコストが発生したりする場合があります。しかし先物取引の場合、そのようなコストは発生しません。
このように、売りから取引できることは、先物取引の特徴の1つですが、相場が予想と反対の方向に変動した場合は差し入れた証拠金額を越える損失が発生する可能性があります。注意が必要です。
相場の下落局面
※手数料、税金などは考慮していません。

銘柄選択が不要

日経225先物取引と日経225miniの原資産は日経平均株価です。
日経平均株価は東京証券取引所第1部上場企業のうち、売買が活発で流動性が高い225社で構成される株価指数です。225銘柄は全業種から選ばれ、バランスが取れたものになっていますので、株式市場全体の動向をあらわす指標といえます。したがって日経225先物取引、日経225miniを取引する場合、個別銘柄の分析・選別をする必要がなく、個別銘柄へ投資をする場合に勘案するべき倒産リスクや、上場廃止などのリスクも考えなくて済みます。
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ご注意
ETFは価格の変動により、損失が発生することがあります。上場有価証券等書面等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
上記の方法は先物取引の特徴をよりわかりやすく説明するために記載したものであり、いくつかの仮定に基づいています。実際の先物取引には期日もあり、相場変動にともなう追証の発生など、固有のリスクがあります。したがって特定の銘柄および取引手法を勧誘するものではありません。また将来の運用収益を保証するものでもありません。
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リスクや商品について
先物・オプション取引
株価指数先物・オプション取引の価格は、対象とする日経平均株価指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分またはそのすべてを失うことがあります。
株価指数先物取引は取引金額が差入れる証拠金の額を上回るため、市場価格が予想とは反対方向に変化した場合には差入れた証拠金の額を超える損失が発生する可能性があります。
株価指数オプション取引の売り方は取引金額が差入れる証拠金の額を上回り、市場価格が予想とは反対方向に変化した場合の損失が限定されていません。
株価指数先物取引の委託手数料はインターネット経由の場合、日経225mini 1枚あたり105円、日経225先物1枚あたり525円です。
自動最終決済時の手数料も同様です。
電話経由の場合、約定代金×0.042%、最低手数料は日経225mini は1,050円、日経225先物は10,500円です(手数料は、すべて税込表示)。
株価指数オプション取引の委託手数料はインターネット経由の場合、約定代金×0.21%、最低手数料210円です。
自動権利行使・権利割当の手数料は約定代金×0.21%です。
自動権利消滅・権利放棄の手数料はかかりません。
電話経由の場合、約定代金×1.575%、最低手数料10,500円です(手数料は、すべて税込表示)。
株価指数先物・オプション取引で必要な証拠金の額は、大阪証券取引所の採用する「SPAN®」で計算したSPAN証拠金額をもとに当社が定めます。
※SPAN®は、シカゴ・マーカンタイル取引所の登録商標です。
※最新の各種証拠金・掛目はこちらでご確認ください。
プライス・スキャンレンジ
必要証拠金 :(SPAN証拠金額×100%※1)−ネット・オプション価値の総額(※2)
 (現金必要証拠金=必要証拠金×50%※1)
 株式等を代用有価証券(原則として掛目70%)として使用することができます。
維持証拠金 :(SPAN証拠金額×100%)−ネット・オプション価値の総額(※2)
日経225miniの場合は、日経225先物の1枚あたりの証拠金額の10分の1です。
※1 指数またはプライス・スキャンレンジの変動状況によっては、必要証拠金計算時のSPAN証拠金額に対する掛目について最大200%まで、現金比率については、最大100%まで、それぞれ一時的に引き上げることがあります。また、維持証拠金計算時のSPAN証拠金額に対する掛目について最大200%まで当社の任意で一時的に引上げることができるものとし、現金比率については、100%を上限に、当社の任意で一時的に設定できるものとします。
※2 売オプション最低証拠金がSPAN証拠金額を上回る場合、SPAN証拠金額は、売オプション最低証拠金額になります。
売オプション最低証拠金額:プライス・スキャンレンジ×2.5%
売オプション最低証拠金について、1単位あたりの最低証拠金を、大証の公表するプライス・スキャンレンジを上限に引上げることのできるものとします。
株価指数先物・オプション取引の取引金額の必要な証拠金に対する比率は、SPAN®をもとに、先物・オプション取引全体の建玉から生じるリスクに応じて計算することから、記載することができません。
株価指数先物・オプション取引では、証拠金の種類、証拠金率および代用有価証券の掛目は金融商品取引所等の規制等または当社独自の判断によって変更されることがあります。
また、保有可能な建玉数に上限が設けられており、相場状況により当社が変更することがあります。
当社の都合により、イブニング・セッションの注文受付開始が遅延すること、または当日の取扱ができないことがあります。
当社WEBサイトの契約締結前交付書面、取引規程等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
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