余力情報

｜↓現物買付余力｜↓即時決済取引現物買付余力｜↓信用新規建余力｜
｜↓即時決済取引信用新規建余力｜↓先物OP証拠金余力｜↓出金余力｜
｜↓信用新規建余力率｜↓リアルタイム維持率｜↓リアルタイム追証余裕額｜


■現物買付余力

■概要

現物買注文を発注するうえでの限度額を表示します。計算の結果、マイナスとなる場合はゼロ表示です。

【信用取引を行っていない場合】

「使用可能現金」から、ボックスレート手数料を事前に差し引いた金額を表示します。
株式購入後、手数料金額が不足しないよう、事前に手数料が拘束されます。

【信用取引を行っている場合】

「使用可能現金」から、ボックスレート手数料を差し引いた金額と、「保証金余力からの現物買付余力」を比較し、 どちらか小さい方の金額を表示します。「保証金余力からの現物買付余力」は、株式を購入しても、信用取引の保証金余力がマイナスにならない金額です。
「使用可能現金」と「保証金余力からの現物買付余力」を比較し、最小の金額を採用することで、完全前受制と保証金余力がマイナスにならないことを同時に満たす金額となります。

ご注意

■使用可能現金

現金残高

現金としてお預りしている金額を表示します。
本日の約定分や「発注済」の代金等は加味されていません。
預り増加額 受渡(4営業日目)が未到来の受取金額等を表示します。
預り減少額 受渡(4営業日目)が未到来の支払金額等を表示します。
ボックスレート手数料拘束金 ご注文にかかる手数料(税込)の合計金額を拘束します。
※「約定代金50万円以下」の取引では、大引け後のバッチ処理(一括処理)が終了するまで、1,050円を拘束します。
源泉徴収税拘束金(仮計算) 特定口座で「源泉徴収あり」を選択している場合、営業日ごとに徴収する源泉徴収額を拘束します。
※法人のお客様には表示されません。
使用可能現金 現物取引を行う場合に使用可能な現金を表示します(マイナスとなる場合はマイナス表示です)。

■保証金余力からの現物買付余力

保証金余力からの
現物買付余力

「保証金余力」を5倍(※)にした金額と「使用可能現金」を比較して、次のように計算します。
■「保証金余力」＝「使用可能保証金額」-「必要保証金」

  • 「保証金余力」×5＜「使用可能現金」の場合…「(「保証金余力」−ボックスレート手数料(余力に応じた分))×5」を表示します(計算の結果、マイナスとなる場合はゼロ表示です)。
  • 「保証金余力」×5≧「使用可能現金」の場合…「使用可能現金−ボックスレート手数料(余力に応じた分)」を表示します。
(※)現物買付余力では、お預りしている現金が現物買に使用できる額となりますが、信用取引口座を利用している場合、お預りしている現金も信用取引の保証金として使用します。その為、信用建玉を保有した状況で、現物買を行う場合、保証金を賄える範囲での現物買付余力を表示します。

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【操作方法】

操作説明(資産状況を確認する-余力情報を確認)

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■即時決済取引現物買付余力

■概要

即時決済取引現物買付余力は、即時決済取引で現物買の注文を発注するうえでの限度額です(計算の結果、マイナスとなる場合はゼロ表示です)。
通常の「現物買付余力」との大きな違いとして、取引所立会取引等での売却代金等は受渡日の翌営業日から、先物・オプション取引口座等からネットストック口座への振替資金は振替日翌営業日から反映されます。詳しくは取引ルールでご確認ください。なお、即時決済現物取引口座を開設いただいていないお客様は表示されません。

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■信用新規建余力

■概要

信用新規建注文を発注するうえでの限度額を表示します。「保証金余力」÷0.31で計算します(計算の結果マイナスとなる場合や、預り資産基準を満たしていない場合はゼロ表示です)。
なお、信用新規建余力(円)に金額が表示されている場合でも、注文にかかる手数料や諸経費計算において最低委託保証金額(30万円)を下回る場合、信用新規建注文を発注できません。

最低必要保証金の30万円がありますが、信用新規注文ができません。(Q&A)　

ご注意

  • 制度信用取引と無期限信用取引と即時決済信用取引を合算して計算します。
  • 信用新規建余力、および信用新規建余力率は追加保証金の基準となる維持率とは異なり、前日終値を基準に計算しています。
  • 即時決済信用取引における建玉について、信用新規建余力、および信用新規建余力率は主市場の前日終値を基準に計算しますが、追加保証金の審査は大阪証券取引所と東京証券取引所の最終値段のいずれか低い方(売建玉の場合は高い方)で計算します。
  • 取引所立会取引における信用決済(現引・現渡含む)に係る益金は、翌営業日の取引分から「信用新規建余力」へ反映します。

■使用可能保証金額

現金残高

現金としてお預りしている金額を表示します。
本日の約定分や「発注済」の代金等は加味されていません。
保有有価証券の代用換算額 お預りしている株式と、約定済で受渡が未到来の株式の代用評価額です。
前日の終値による保有総額×評価掛目で表示します。
預り増加額 受渡(3営業日目)が未到来の受取金額等を表示します。
預り減少額 受渡(3営業日目)が未到来の支払金額等を表示します。
ボックスレート手数料拘束金 ご注文にかかる手数料(税込)の合計金額を拘束します。
※「約定代金50万円以下」の場合1,050円、無期限信用取引の場合日計り取引時の片道手数料等の無料サービスがない状態で計算された手数料金額を、大引け後のバッチ処理(一括処理)が終了するまで拘束します。
源泉徴収税拘束金(仮計算) 特定口座で「源泉徴収あり」を選択している場合、営業日ごとに徴収する源泉徴収額を拘束します。
※法人のお客様には表示されません。
建玉評価拘束金 「前営業日終値で評価した総建玉(※)の評価損益合計が評価損となる場合の評価損」＋「総建玉(※)にかかる支払諸経費および当日約定した新規建玉の手数料(税込)、金利 」を拘束します。
※前営業日約定分までとなり、当日約定分は加味しません。
決済損拘束金 約定後受渡が未到来の決済損を表示します。
使用可能現金 信用取引を行う場合に使用可能な現金を表示します(マイナスとなる場合はマイナス表示です)。

■信用新規建余力(円)

使用可能
保証金額

「使用可能現金」＋「保有有価証券の代用換算額」−「建玉評価拘束金」−「決済損拘束金」を表示します。
必要保証金(内現金) (「保有建玉の建約定金額」＋「発注済想定建約定金額」＋「信用日計り分の建約定金額」)×委託保証金率(31%)
【(内現金)】欄には増担保銘柄に必要な現金委託保証金額を表示します。
※増担保銘柄については、別途定める委託保証金率で計算します。
保証金余力 「使用可能保証金額」−「必要保証金」を表示します。
建玉総額 信用建玉の総額を表示します(制度信用取引、無期限信用取引を合算)。
信用新規建
余力(円)		 信用新規建注文を発注するうえでの限度額です。「保証金余力」÷0.31で表示しています(計算の結果マイナスとなる場合や、預り資産基準を満たしていない場合はゼロ表示です)。
追証余力(円)

建玉総額に最低維持率(25％)を掛けた金額と、使用可能保証金を比較し、追証発生までの余裕額を表示します。建玉総額には、発注済想定約定金額等も加味されますので、「リアルタイム追証余裕額」とは異なります。

「使用可能保証金額」−｛(「保有建玉の建約定金額」＋「発注済想定建約定金額」＋「信用日計り分の建約定金額」)×最低維持率(25%)｝

※追証発生までの余裕金額を確認する場合、「リアルタイム追証余裕額」を参考にしてください。

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■即時決済取引信用新規建余力

■概要

即時決済取引信用新規建余力は、即時決済取引で信用新規建注文を発注するうえでの限度額を表示します(計算の結果マイナスとなる場合や、預り資産基準を満たしていない場合はゼロ表示です)。
即時決済取引信用新規建余力(円)に金額が表示されている場合でも、注文にかかる手数料や諸経費計算において最低委託保証金額(30万円)を下回る場合、即時決済取引信用新規建注文を発注できません。

通常の「信用新規建余力」との大きな違いとして、取引所立会取引等での決済代金等は当該取引の受渡日から、建玉の立会市場における決済により空いた保証金は当該取引の受渡日(前日までに建てた建玉を決済した場合は、当該受渡日の前営業日)から「即時決済取引信用新規建余力」へ反映します。詳しくは取引ルールでご確認ください。
なお、即時決済信用取引口座を開設いただいていないお客様は表示されません。

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【操作方法】

信用取引体験ツアー(ステップ2／余力)

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■先物OP証拠金余力

■概要

先物・オプション取引で新規建の注文に使用可能な証拠金の金額を表示します。「受入証拠金総額」−「必要証拠金額」で計算します(計算の結果、マイナスとなる場合はゼロ表示です)。なお、先物・オプション取引口座を開設いただいてないお客様は表示されません。

■使用可能証拠金額

受入証拠金総額

先物・オプション取引口座に受入れている現金と株式の代用評価額を合算した証拠金の総額を表示します。
(A)＋(B)＋(C)−(D)±(E)で計算します。
保有有価証券の代用換算額(A) 先物・オプション取引口座でお預りしている株式の代用評価額(現金換算の証拠金)です。前日の終値による保有総額×評価掛目(70%)で表示します。
証拠金の評価単価の基準となる市場は、2つ以上の市場に上場している場合、大証、JASDAQ、東証、名証、福証、札証の順となります。
現金残高(B) 現金としてお預りしている金額を表示します。
本日の約定分や「発注済」の代金等は加味されていません。
預り増加額(C) 受渡(2営業日目)が未到来の受取金額等を表示します(本日取引により発生した受取現金※)。
※先物返済により発生する益金
※オプションの新規・返済の「売り(コール・プットどちらも)」により発生する受取り
預り減少額(D) 受渡(2営業日目)が未到来の支払金額等を表示します(本日取引により発生した支払現金※)。
※先物返済により発生する損金
※オプションの新規・返済の「買い(コール・プットどちらも)」により発生する支払い
先物評価損益(E) 前営業日終値で評価した建玉(※)ごとの評価損益を合計した値です。
※前営業日約定分までとなり、当日約定分は加味しません。
使用可能現金 オプション買注文を発注するうえでの限度額を表示します。「現金残高」から、「預り増加額」「預り減少額」「先物評価損益」を加味しています。

■証拠金余力

i 【ご案内】先物・オプション取引時の各種証拠金について

最新の各種証拠金・掛目はこちらでご確認ください。

プライス・スキャンレンジ

必要証拠金額

「(SPAN証拠金額×当社掛目)−ネット・オプション価値の総額」と「売オプション最低証拠金」のうち大きいものを表示します。
SPAN証拠金額×当社掛目 大阪証券取引所の採用する「SPAN®」で計算した証拠金額×当社掛目を表示します。
「発注済」の未約定注文も加味しています。
ネット・オプション価値総額 「買いオプションの価値の総額−売りオプションの価値の総額」で求められる、オプションの清算価値を表示します。
各オプションの価値の総額は、前営業日の清算価格(毎営業日日中立会終了後に大阪証券取引所で発表)で計算します。
最低証拠金 先物・オプション取引に必要な最低証拠金の金額が表示されます。ネットストックでは最低証拠金は0円です。
現金必要証拠金額 「必要証拠金×50%」です。
証拠金余力 「受入証拠金」−「必要証拠金」を表示します。
現金証拠金余力 「使用可能現金」−「現金必要証拠金」を表示します。
追証余裕額 「受入証拠金」−「維持証拠金」を表示します。
現金追証余裕額 「使用可能現金」−「維持現金証拠金」を表示します。

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■リアルタイム証拠金状況

■概要

先物評価損益、ネット・オプション価値、証拠金代用評価額を時価で算出し、当日の現金残高を加えることで、リアルタイム維持証拠金余力を表示します。
なお、先物・オプション取引口座を開設いただいてないお客様は表示されません。

現金残高

当日の証拠金現金残高です。

リアルタイム代用評価額

先物・オプション取引口座でお預りしている株式の代用評価額(現金換算の証拠金)です。
リアルタイムの時価(※主市場基準)で評価した保有総額×評価掛目(70%)で表示します。

リアルタイム先物評価損益

リアルタイムの時価で評価した建玉ごとの評価損益を合計した値です。

リアルタイムネット・オプション価値総額

「買いオプションの価値の総額−売りオプションの価値の総額」で求められる、オプションの価値総額を表示します。
各オプションの価値の総額は、リアルタイムで計算します。

預り増加額

受渡や振替を加味した当日の預り増加額です。

預り減少額

受渡や振替を加味した当日の預り減少額です。また、未約定分は加味していません。

ロスカットライン

現在適用されているロスカットラインを表示します。

  • ロスカットライン未設定の場合…「標準ロスカットライン」を表示します。「標準ロスカットライン」は、「必要証拠金×30%」の金額と、「SPAN証拠金×当社掛目×30%」の金額を比較した小さい方の金額となります。
  • ロスカットラインを任意で設定している場合…「お客様任意の値でのロスカットライン金額」と「標準ロスカットライン金額」を比較し、大きい方の金額（適用されるロスカットライン）を表示します。

※ロスカット口座を開設していない場合、ハイフン表示です。

リアルタイム維持証拠金余力

先物・オプション取引口座の状況をリアルタイムの時価を用いて評価した余力です。
証拠金現金残高に、リアルタイムの代用評価額、先物評価損益、ネット・オプション価値総額を加味して計算されます。

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【操作方法】

  • 会員画面内上部【資産状況】の左側メニュー【余力情報】をクリックします。
  • 【余力情報】画面が表示されます。「先物OP証拠金余力」のリンクをクリックします。

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■出金余力

■概要

計算上可能な、出金日ごとの最大出金額を表示しています。

※出金余力は、当日200万円・翌営業日2,000万円に制限しています。ご了承ください。

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■信用新規建余力率

■概要

信用新規建の参考となる数値で、前営業日の終値から算出した維持率です。保有有価証券の代用換算額、建玉評価拘束金等を前営業日の終値で評価し算出しています。

※信用新規建余力率が31%を下回っている場合、信用新規の取引・現物買の注文や出金・出庫のご依頼を承れません。

※現引・現渡を行った建玉の必要保証金は、約定日当日には利用できません。

※同日に「新規建 → 決済(返済売買、現引・現渡)」した場合、当該建玉の必要保証金は一日拘束され、信用新規建余力に反映されるのは、翌営業日の取引分からとなります。

■算出式

(保有有価証券の代用換算額[前営業日終値] ＋現金残高 ＋預り増加額 −預り減少額−ボックスレート手数料拘束金−建玉評価拘束金−決済損拘束金) ÷ 保有建玉総額 ×100

現金残高

【資産状況】−【余力情報】−「■信用新規建余力」欄の「現金残高」を指します。
預り増加額 【資産状況】−【余力情報】−「■信用新規建余力」欄の「預り増加額」を指します。
預り減少額 【資産状況】−【余力情報】−「■信用新規建余力」欄の「預り減少額」を指します。

※受渡日までの余力のうち、もっとも小さい余力の「現金残高」「預り増加額」「預り減少額」を表示するため、取引状況によって算出式が異なる場合があります。

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■リアルタイム維持率

■概要

追証審査の参考となる数値で、時価から算出した現在の維持率です。保有有価証券の代用換算額、建玉評価拘束金等を、時価で評価し算出しています。

※信用新規建て注文の未約定分は、リアルタイム維持率では考慮しません。

ネットストックでは、最低維持率は25%です。大引けの段階で、リアルタイム維持率が25％を下回っている場合、追証が発生します。
また、大引け後のバッチ処理(一括処理)後、諸経費が更新され、追証の発生および追証金額が増加する場合があります。ご注意ください。

追加保証金(追証)

■算出式

(保有有価証券の代用換算額[時価]＋現金残高＋預り増加額−預り減少額−ボックスレート手数料拘束金＋信用建玉評価損合計−決済損拘束金)÷保有建玉総額×100

現金残高

【資産状況】−【余力情報】−「■信用新規建余力」欄の「現金残高」を指します。
預り増加額 【資産状況】−【余力情報】−「■信用新規建余力」欄の「預り増加額」を指します。
預り減少額 【資産状況】−【余力情報】−「■信用新規建余力」欄の「預り減少額」を指します。
信用建玉評価損合計 【株式取引】−【信用返済】−「信用建玉評価損益合計」欄の評価損を指します。評価益の場合は、考慮しません。

※建玉の受取諸経費が支払諸経費を上回る場合、信用建玉評価損益合計が相違することがあります。ご注意ください。

※【資産状況】−【余力情報】−「■信用新規建余力」欄は受渡日までの余力のうち、もっとも小さい余力の「現金残高」「預り増加額」「預り減少額」を表示するため、取引状況によって算出式が異なる場合があります。

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■リアルタイム追証余裕額

■概要

追証が発生するまでの金額を時価で評価して表示します。大引けの段階で「リアルタイム追証余裕額」がマイナスとなっている場合、追証が発生します。
また、大引け後のバッチ処理(一括処理)後、諸経費が更新され、追証の発生および追証金額が増加する場合があります。ご注意ください。

追加保証金(追証)

■算出式

(保有有価証券の代用換算額[時価]＋現金残高＋預り増加額−預り減少額−ボックスレート手数料拘束金＋信用建玉評価損合計−決済損拘束金)−保有建玉総額×25%

信用新規建余力率、リアルタイム維持率、リアルタイム追証余裕額について教えてください。(Q&A)