「金の果実」シリーズETF デビューキャンペーン
松井証券は、「金の果実」シリーズETF(上場投資信託)4銘柄を初めて新規取引(現物買付または信用新規建)するお客様を対象に、当該取引の売買委託手数料をキャッシュバックするキャンペーンを実施します。
- ※当社において、当該銘柄を初めて新規取引(現物買付または信用新規建)するお客様を対象とします。
- ※キャッシュバック金額は、お客様1名につき1か月5万円を限度とします。なお、信用新規建にかかる手数料は、新規建した月の月末時点で返済約定(現引・現渡含む)している建玉のみ対象とします。
キャンペーン概要
| 期間 |
2012年12月3日(月)〜2013年2月28日(木) |
| 対象者 |
当社において、当該銘柄を初めて新規取引(現物買付または信用新規建)するお客様
- ※銘柄ごとに過去の取引の有無を参照し、キャンペーン対象の判定を行います。
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| 対象銘柄 |
| 銘柄コード |
銘柄名 |
| 1540 |
純金上場信託(現物国内保管型) |
| 1541 |
純プラチナ上場信託(現物国内保管型) |
| 1542 |
純銀上場信託(現物国内保管型) |
| 1543 |
純パラジウム上場信託(現物国内保管型) |
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| 内容 |
対象銘柄について、キャンペーン期間中の現物買付および信用新規建の売買委託手数料をキャッシュバックします。
- ※キャッシュバック金額は、1か月あたり5万円を限度とします。
- ※信用新規建にかかる手数料は、新規建した月の月末時点で返済約定(現引・現渡含む)している建玉のみ対象とします。
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ご注意
- キャンペーン期間の判定は、全て約定日ベースで行います。
- 電話でのご注文は、キャンペーンの対象外となります。
- キャッシュバックは取引した翌月の初旬に一括してネットストック口座に入金します。
- キャッシュバックの金額は課税対象となり、確定申告が必要な場合があります。詳細は所轄の税務署へご確認ください。
- キャッシュバックの事務処理時点で、ネットストック口座を解約している場合は、キャンペーンの対象外となります。
ETFの特長
ETFは、その価格が株価指数(日経平均やTOPIX等)や商品指数(金先物価格等)などに連動するように設定された、金融商品取引所に上場している投資信託です。ETFには、主に次のような特長があります。
株式と同様に取引できる
ETFは売買から決済、税金等も全て株式と同様であり、信用取引の利用も可能です。一般的な投資信託は、立会時間終了後に1日1回決まる基準価額でしか売買できないケースが多いのに対し、ETFは立会時間中、相場の動きを見ながらリアルタイムでの売買が可能です。
銘柄選別が容易
ETFには、ニュースでも取り上げられる指標、例えば、日経平均株価(日経225)や東証株価指数(TOPIX)などの株価指数に連動するタイプもあります。値動きがわかりやすく、株式取引未経験の方でも始めやすい金融商品です。
少額資金から投資できる
松井証券が取扱うETF約110銘柄のうち、ほとんどの銘柄が10万円以内の投資金額から取引できます。(2012年11月30日現在)
分散投資が可能
ETFは様々な指数や価格に連動することを目標に設定されています。国内の株価指数のほか、先進国、新興国など海外の株価指数、金、原油などの商品、さらには各国の債券など、個人では直接投資が難しい資産へ比較的手軽に投資することができます。
また、値動きの異なるETFを組み合わせることで、分散投資を図ることもできます。
インサイダー取引規制の対象外
ETFはインサイダー取引規制の対象外です。そのため、個別銘柄への株式投資が制限されている方にも投資しやすい商品といえます。
松井証券では「ETF限定口座」の取扱いを行っています。ETF限定口座は、ETF以外の取引ができない仕組みになっています。お勤め先の規程や担当業務などによって、インサイダー取引防止のために個別銘柄の売買等が制限されている場合でも、安心してお取引いただけます。
- ※ご利用にあたっては、お勤め先の規程等をご確認ください。
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ニュース
- 当社WEBサイトに記載の商品等に投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、全ての商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品によっては、投資元本を超える損失が発生することがあります。WEBサイトに掲載された各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、当社WEBサイトの当該商品等の取引ルール、契約締結前交付書面、目論見書またはお客様向け資料などに記載されていますので、当該WEBサイトをご確認ください。
- ニュースリリースに記載されている内容は、ニュースアップ時点での情報であり、現在とは異なる場合があります。最新の情報は、当社WEBサイトの当該商品等の取引ルール、契約締結前交付書面、目論見書またはお客様向け資料などに記載されていますので、当該WEBサイトをご確認ください。
現物取引
- 株式取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
- 株式取引の委託手数料はインターネット経由の場合1日の約定代金の合計が10万円まで無料、30万円まで315円、50万円まで525円、100万円まで1,050円、以後100万円増えるごとに1,050円加算されます。約定代金が1億円以上の場合105,000円(上限)です。また単元未満株売却の委託手数料はインターネット経由の場合1約定ごとに約定代金×0.63%です。株式取引の電話経由の委託手数料は、約定代金×1.05%(最低手数料21円)です。単元未満株売却の電話経由の委託手数料は、約定代金×1.05%です。手数料表示はすべて税込です。
- 上場有価証券等書面、取引規程等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
信用取引
- 信用取引は株価の変動等により損失を生じるおそれがあります。また、取引額が差入れる委託保証金の額に比べて大きいため、損失額が差入れた保証金の額を上回る可能性があります。
- 信用取引の委託手数料はインターネット経由の場合1日の約定代金の合計が10万円まで無料、30万円まで315円、50万円まで525円、100万円まで1,050円、以後100万円増えるごとに1,050円加算されます。約定代金が1億円以上の場合105,000円(上限)です。電話経由の場合は約定代金×1.05%(最低手数料21円)です。無期限信用取引の場合、保有期間が6か月超の建玉の返済時手数料と日計り取引の片道手数料は無料です。手数料表示はすべて税込です。
信用取引は手数料のほかに金利、貸株料、品貸料(逆日歩)、管理費、名義書換料、権利処理手数料がかかります。
- ・制度信用取引の場合、買付けは年利3.1%の金利、売付けは年利1.15%の貸株料と品貸料(逆日歩)がかかります。
- ・無期限信用取引の場合、買付けは年利4.1%の金利、売付けは年利2.0%の貸株料がかかります。
- ・管理費、名義書換料の上限額はそれぞれ、1,050円、10,500円(いずれも税込)です。
- ・無期限信用取引の権利処理手数料は理論価格×3%です。
- ・品貸料(逆日歩)は、その時々の株式調達状況等に基づき決定されますので、その金額等をあらかじめ記載することはできません。
- 信用取引の取引金額は差入れる委託保証金の額を上回ることがあります。信用取引では差入れた保証金額の約3.2倍の金額の取引が可能です。
- 委託保証金は売買代金の31%以上、最低30万円が必要です。委託保証金には現金のほか有価証券を代用することができ、掛目は原則として前営業日終値の80%です。
- 「制度信用取引」と「無期限信用取引(一般信用取引)」では、利用できる銘柄の範囲や返済の期限等について異なる制約があります。無期限信用取引は、上場廃止、合併、株式併合、株式分割等の事象が発生した場合や、当社の与信管理の都合上、あるいは株式の調達が困難となった場合等において、返済期限が設定されることがあります。
- 信用取引では、委託保証金の種類、委託保証金率および代用有価証券の掛目は金融商品取引所等の規制等または当社独自の判断によって変更されることがあります。
- 当社WEBサイトの契約締結前交付書面、取引規程等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
ETF
- ETFは当該ETFの価格の変動、連動する指数等（株価指数、金利指数、債券指数、為替指数、商品指数等）の価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。
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