松井証券では、大変ご好評をいただいた2008年12月30日（火）までの「ETF取引キャンペーン」の規模を大幅に拡大して、第2弾「ETF取引キャンペーン」(2009年1月5日（月）〜2月27日（金）)を実施します。
ETF(上場投資信託)は、その価格が日経平均株価やTOPIX等の株価指数、為替などさまざまな指標に連動するようにつくられた、取引所に上場される投資信託です。一般の株式と同じように値動きがあり、そのときの時価で売買することができます。さらに信用取引も利用することができるため、たとえば相場の下落局面で空売りができるなど、ヘッジ手法や収益機会の拡大に利用することもできます。
また、通常の投資信託のような販売手数料がなく、信託報酬なども低く設定されているのでコスト面でも有利な投資信託といえます。松井証券なら手数料は一般の株式と同じボックスレートが適用され、約定代金に応じた定額制となりお得です。
すでに東証・大証あわせて約70銘柄が取引されており、投資対象も、国内株価指数だけでなく、外国通貨や直接投資の難しい海外の株価指数、あるいは金価格など豊富に取り揃えられています。そのため、投資初心者の方に限らず、機動的に運用する中・上級の個人投資家の方にも利便性の高い投資対象として今、注目を集めています。
実際、リーマンショック以降、特に相場の下落が激しかった10月に、松井証券でのETF売買代金は8月実績比3倍超の今年最高となり、市場全体でも10月は東証で今年最高(3,121億円)、大証で過去最高(3,338億円)の売買代金を記録しました。11月、12月も松井証券のETF売買代金は8月実績の約2倍で推移するなど、引き続きETFは個人投資家によって活発に取引されています。
そこで、利便性の高いETF投資のメリットをさらに多くの方に感じていただきたいと考え、今回、プレゼント当選者を合計450名様に拡大した第2弾キャンペーンを実施することにしました。
この機会にぜひ、ETF投資をご検討ください。
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 ETF取引キャンペーン
〜抽選で合計450名様に、ETFガイドブック、特製QUOカードが当たる〜  注目！スグレモノ「ETF(上場投資信託)」 〜わかりやすく始めやすい！〜
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ETFの特徴 |
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ETFを取引するには？ 〜口座開設について〜 |
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ETF銘柄一覧 |
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リスクや商品について |
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ニュース
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ETF
- ETFは当該ETFの価格の変動、連動する指数等（株価指数、金利指数、債券指数、為替指数、商品指数等）の価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。
現物取引
- 株式取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
- 株式取引の委託手数料はインターネット経由の場合1日の約定代金の合計が10万円まで無料、30万円まで315円、50万円まで525円、100万円まで1,050円、以後100万円増えるごとに1,050円加算されます。約定代金が1億円以上の場合105,000円(上限)です。また単元未満株売却の委託手数料はインターネット経由の場合1約定ごとに約定代金×0.63%です。株式取引の電話経由の委託手数料は、約定代金×1.05%(最低手数料21円)です。単元未満株売却の電話経由の委託手数料は、約定代金×1.05%です。手数料表示はすべて税込です。
- 上場有価証券等書面、取引規程等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
信用取引
- 信用取引は株価の変動等により損失を生じるおそれがあります。また、取引額が差入れる委託保証金の額に比べて大きいため、損失額が差入れた保証金の額を上回る可能性があります。
- 信用取引の委託手数料はインターネット経由の場合1日の約定代金の合計が10万円まで無料、30万円まで315円、50万円まで525円、100万円まで1,050円、以後100万円増えるごとに1,050円加算されます。約定代金が1億円以上の場合105,000円(上限)です。電話経由の場合は約定代金×1.05%(最低手数料21円)です。無期限信用取引の場合、保有期間が6か月超の建玉の返済時手数料と日計り取引の片道手数料は無料です。手数料表示はすべて税込です。
信用取引は手数料のほかに金利、貸株料、品貸料(逆日歩)、管理費、名義書換料、権利処理手数料がかかります。
- ・制度信用取引の場合、買付けは年利3.1%の金利、売付けは年利1.15%の貸株料と品貸料(逆日歩)がかかります。
- ・無期限信用取引の場合、買付けは年利4.1%の金利、売付けは年利2.0%の貸株料がかかります。
- ・管理費、名義書換料の上限額はそれぞれ、1,050円、10,500円(いずれも税込)です。
- ・無期限信用取引の権利処理手数料は理論価格×3%です。
- ・品貸料(逆日歩)は、その時々の株式調達状況等に基づき決定されますので、その金額等をあらかじめ記載することはできません。
- 信用取引の取引金額は差入れる委託保証金の額を上回ることがあります。信用取引では差入れた保証金額の約3.2倍の金額の取引が可能です。
- 委託保証金は売買代金の31%以上、最低30万円が必要です。委託保証金には現金のほか有価証券を代用することができ、掛目は原則として前営業日終値の80%です。
- 「制度信用取引」と「無期限信用取引(一般信用取引)」では、利用できる銘柄の範囲や返済の期限等について異なる制約があります。無期限信用取引は、上場廃止、合併、株式併合、株式分割等の事象が発生した場合や、当社の与信管理の都合上、あるいは株式の調達が困難となった場合等において、返済期限が設定されることがあります。
- 信用取引では、委託保証金の種類、委託保証金率および代用有価証券の掛目は金融商品取引所等の規制等または当社独自の判断によって変更されることがあります。
- 当社WEBサイトの契約締結前交付書面、取引規程等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
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2013年
