新たに生まれ変わる即時決済取引が、まもなくスタートします。即時決済取引の全面刷新発表から3週間、多くのお客様からお問い合わせや即時決済取引口座の新規開設申込を頂戴しています。多数のご支持をいただき、誠にありがとうございます。
全面刷新を直前に控え、あらためて主な改善点をご案内いたします。まだ即時決済取引口座をお持ちでないお客様は、この機会に口座開設をご検討ください。
4月2日(月)より変更するポイントは次のとおりです。
即時決済取引の注文受付は3月31日(土)のメンテナンス終了後より開始します。会員画面内上部【即時決済】メニュー、またはトレーディングツール「ネットストック・ハイスピード(※)」から発注可能です。
- ※お客様の取引状況・口座状況によりご利用いただけない場合があります。ご利用の際は動作環境をご確認ください。
今回の変更以後も即時決済取引がより使いやすくなるよう、機能の進化を予定しています。まもなくスタートする生まれ変わった即時決済取引にどうぞご期待ください。
「朝イチ」取引キャンペーンを実施します
東証の寄前から取引可能となる即時決済取引のメリットをお試しいただくため、4月2日(月)より4月27日(金)まで、「朝イチ」取引キャンペーンを実施します。
東証の寄り前の即時決済取引における株価情報を閲覧できます
4月2日(月)以降、毎営業日8時35分時点の即時決済取引における株価情報を、会員画面内で公開します。なお4月2日(月)は、松井証券WEBサイトのトップ画面「注目情報」からも閲覧可能です。東証の寄前における即時決済取引の売買動向をチェックできますので、当日の売買戦略の参考としてご活用ください。
さらに、松井証券のお客様なら無料で利用できる「即時決済株価ボード」を利用すれば、リアルタイムで即時決済取引における株価情報を閲覧できます。ネットストック会員画面内上部【即時決済】−【即時決済株価ボード(自動更新版)】からご利用ください。
- 自動更新版なら常に最新の情報を確認できます。
- 即時決済株価ボードを利用するには、動作環境を満たしている必要があります。
サポートダイヤルを8時から受付けます
4月2日(月)から4月6日(金)まで、サポートダイヤルの受付時間を30分繰り上げ、8時から開始します。朝イチでの取引方法など、ご不明な点がありましたら、ぜひお問い合わせください。
| 電話番号 |
0120-953-006(フリーコール)
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03-5216-8628(IP電話等からのお客様)
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| 受付時間 |
平日8:00〜17:00
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| 繰り上げ実施期間 |
4月2日(月)〜6日(金)
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ニュース
- 当社WEBサイトに記載の商品等に投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、全ての商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品によっては、投資元本を超える損失が発生することがあります。WEBサイトに掲載された各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、当社WEBサイトの当該商品等の取引ルール、契約締結前交付書面、目論見書またはお客様向け資料などに記載されていますので、当該WEBサイトをご確認ください。
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即時決済現物取引
- 株式取引は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
- 即時決済現物取引を行った場合の委託手数料は、1日の即時決済現物取引の約定代金の合計が100万円まで無料、200万円まで1,680円、以後100万円増えるごとに840円加算されます。手数料表示はすべて税込です。
- ※即時決済現物取引に係る約定代金は、取引所立会取引に係る約定代金とは区別して手数料を計算します。
- 即時決済取引は、当社でお客様の注文同士の対当判定処理を行い、対当判定した注文同士を同時に大阪証券取引所J-NET市場に取り次ぐ取引です。
- 取引の成立と同時に決済が完了する取引であるため、取引に使用できる現金・株式等は取引所立会市場における取引と異なります。
- 参加者は当社顧客に限られます。
- 携帯サイトおよび電話経由でのご注文はお受けしておりません。
- 取引の方法が取引所立会市場における取引と異なりますので、取引に際しては、上場有価証券等書面、即時決済取引に関する説明書兼同意書、取引規程等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
即時決済信用取引
- 信用取引は株価の変動等により損失を生じるおそれがあります。
また、取引額が差入れる委託保証金の額に比べて大きいため、損失額が差入れた保証金の額を上回ることがあります。
- 即時決済信用取引の委託手数料は無料です。なお、即時決済信用取引の建玉を取引所立会市場で決済する場合は、取引所立会取引の委託手数料が適用されます。
- 即時決済信用取引は、金利(年利7.3%(買い方))、貸株料(年利7.3%(売り方))、名義書換料(上限額10,500円(税込))、権利処理手数料(理論価格×3%)がかかります。
- 信用取引では差入れた保証金額の約3.2倍の金額の取引が可能であり、取引金額は保証金額を上回ることがあります。
- 委託保証金は売買代金の31%以上、最低30万円が必要です。委託保証金には現金のほか有価証券を代用することができ、掛目は原則として前営業日終値の80%です。
- 委託保証金率は、制度信用取引、無期限信用取引および即時決済信用取引の建玉を合算して計算されます。
- 即時決済信用取引において、委託保証金として利用できるのは、受渡済みの現金および代用有価証券のみです。
- 信用取引では、委託保証金の種類、委託保証金率および代用有価証券の掛目は金融商品取引所等の規制等または当社独自の判断によって変更されることがあります。
- 制度信用取引、無期限信用取引(一般信用取引)と即時決済信用取引(一般信用取引)では、利用できる銘柄の範囲や返済の期限等についてそれぞれ異なる制約があります。
- 即時決済信用取引は、上場廃止、合併、株式併合、株式分割等の事象が発生した場合や、当社の与信管理の都合上、あるいは株式の調達が困難となった場合等において、あらかじめ定めた弁済期限が繰上げとなることがあります。
- 即時決済信用取引は、当社の保有する資金または株式の残高の状態により、新規建注文および即時決済による決済注文(現引・現渡を含む)の受付が停止されること、および受付済の注文が失効となることがあります。
- 即時決済取引は、当社でお客様の注文同士の対当判定処理を行い、対当判定した注文同士を同時に大阪証券取引所J-NET市場に取り次ぐ取引です。
- 参加者は当社顧客に限られます。
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