投資信託のコスト

運用をプロに任せるので、投資信託には相応のコストがかかってきます。
具体的にどういったコストが発生するのでしょうか?

コスト次第で運用成績は大きく変わる

0.5%と2.0%では約90万円もの差が出る

左のグラフを見れば一目瞭然、運用にかかるコストの違いが、運用成績に大きな差を生みます。例えば、500万円を10年間運用し年率3%の収益が得られたとします。コストが年率0.5%であれば、資産額は639万円になりますが、年率2.0%なら549万円となり、なんと約90万円もの差が出てしまうのです。

このように最終的な利益に大きな違いをもたらすだけに、似たような商品であれば、コストができる限り抑えられたものを選ぶことが大切です。

購入・保有・解約時にかかるコスト

投資信託のコストは、①購入時、②保有中、③解約時という3つのタイミングで発生します。それぞれで発生する主なコストについて解説します。

なお、商品や販売会社によっては、発生しない場合もありますので、あらかじめ販売会社のWEBサイトや目論見書などで確認しましょう。

購入時手数料

購入時手数料

投資信託を購入する際に販売会社に支払う手数料で、購入代金とは別に徴収されます。購入代金に所定の料率をかけた金額を負担することになりますが、最近ではこの手数料を無料化している「ノーロード型」の商品も増えています。同じ商品でも販売会社によって異なる場合がありますので、しっかり確認しましょう。

信託報酬

信託報酬

運用管理費用とも呼ばれ、投資信託を保有している間にかかってくるコストです。保有額に応じて、所定の料率をかけた金額が徴収され、販売会社・運用会社・受託会社へ支払われます。信託報酬は購入時手数料のように直接投資家が負担するものではなく、運用資金から徴収されるため、見えにくいコストとなりますが、長く保有すればするほど、ちょっとした料率の違いであっても運用成績に軽視できない差を生むことになるため、注意しましょう。

信託財産留保額

信託財産留保額

一般的に投資信託の解約時に徴収され、解約代金に所定の料率をかけた金額を負担することになります。手数料や信託報酬のように販売会社や運用会社に支払うコストではないものの、徴収された金額は、信託財産(運用資金)にとどめおかれる(留保される)ことから、信託財産留保額と呼ばれます。信託財産留保額がかからない投資信託や購入時にかかる投資信託もあるため、目論見書などで確認しましょう。

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