オプションの種類
原資産を買付ける権利のことを「コール(Call)」、売付ける権利のことを「プット(Put)」といいます。
オプション取引ではコールとプットそれぞれが取引されます。
したがって新規注文の種類は、
- コールの買い
- コールの売り
- プットの買い
- プットの売り
の4種類になります。
権利を売買するとは
コールでもプットでも、オプションの「買い手」はオプション価格(プレミアム)を支払って権利保持者となり、一般的には満期日までの間、自分に有利なときに権利を主張して実現することができます(権利行使※)。ただし、オプションの権利は満期日がくると消滅し、満期日にはSQ値によって決済されます(SQ決済)。オプション取引で特有な点は、買い手は自分にとって不利ならば権利放棄することも可能ということです。
一方、オプションの「売り手」は、買い手から受取ったプレミアムの見返りに、買い手の権利行使に必ず応じる義務を負います。この義務は、買い手が権利を放棄したり、満期日がきて権利が消滅した場合は発生しません。
オプション取引とは、この様な契約を交す行為ともいえます。
- ※オプション取引の権利行使のタイプは2種類あります。
- アメリカンタイプ…満期までの間いつでも権利行使できる
- ヨーロピアンタイプ…満期を迎えないと権利行使できない
松井証券で取り扱っている大証のオプション取引はヨーロピアンタイプなので、満期を迎えないと権利行使できません。また、権利行使は各限月取引の最終売買日の翌営業日のみ可能です。
- オプション取引の戦略
- 異なるオプションを組み合わせて行う、オプションの代表的な投資戦略についてご説明します。
-
|
先物・オプション取引
- 株価指数先物・オプション取引の価格は、対象とする日経平均株価指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分またはそのすべてを失うことがあります。
- 株価指数先物取引は取引金額が差入れる証拠金の額を上回るため、市場価格が予想とは反対方向に変化した場合には差入れた証拠金の額を超える損失が発生する可能性があります。
- 株価指数オプション取引の売り方は取引金額が差入れる証拠金の額を上回る場合があり、市場価格が予想とは反対方向に変化した場合の損失が限定されていません。
- 株価指数先物取引の委託手数料はインターネット経由の場合、日経225mini1枚あたり42円、日経225先物1枚あたり315円です。
- ※
自動最終決済時の手数料も同様です。
- ※電話経由の場合、約定代金×0.042%、最低手数料は日経225mini は1,050円、日経225先物は10,500円です(手数料は、すべて税込表示)。
- 株価指数オプション取引の委託手数料はインターネット経由の場合、約定代金×0.21%、最低手数料210円です。
- ※自動権利行使・権利割当の手数料は約定代金×0.21%です。
- ※自動権利消滅・権利放棄の手数料はかかりません。
- ※電話経由の場合、約定代金×1.575%、最低手数料10,500円です(手数料は、すべて税込表示)。
- 株価指数先物・オプション取引で必要な証拠金の額は、大阪証券取引所の採用する「SPAN®」で計算したSPAN証拠金額をもとに当社が定めます。
- ※SPAN®は、シカゴ・マーカンタイル取引所の登録商標です。
- ※最新の各種証拠金・掛目はこちらでご確認ください。
- プライス・スキャンレンジ
- 必要証拠金 ：(SPAN証拠金額×100%(※1))−ネット・オプション価値の総額(※2)
(現金必要証拠金＝必要証拠金×50%(※1))
- 維持証拠金 ：(SPAN証拠金額×100%(※1))−ネット・オプション価値の総額(※2)
証拠金には現金のほか株式等を代用(掛目は原則として前営業日終値の70%)することができます。
日経225miniの場合は、日経225先物の1枚あたりの証拠金額の10分の1です。
- ※1
指数またはプライス・スキャンレンジの変動状況によっては、必要証拠金計算時のSPAN証拠金額に対する掛目について最大300%まで、現金比率については、最大100%まで、それぞれ一時的に引上げることがあります。また、維持証拠金計算時のSPAN証拠金額に対する掛目について最大300%まで当社の任意で一時的に引上げることができるものとし、現金比率については、100%を上限に、当社の任意で一時的に設定できるものとします。
- ※2売オプション最低証拠金がSPAN証拠金額を上回る場合、SPAN証拠金額は、売オプション最低証拠金額になります。
売オプション最低証拠金＝基準日の日経平均株価終値×0.2%×1,000円
売オプション最低証拠金について、1単位あたりの最低証拠金を、大証の公表するプライス・スキャンレンジを上限に引上げることのできるものとします。
- 株価指数先物・オプション取引の取引金額の必要な証拠金に対する比率は、SPAN®をもとに、先物・オプション取引全体の建玉から生じるリスクに応じて計算することから、記載することができません。
- 株価指数先物・オプション取引では、証拠金の種類、証拠金率および代用有価証券の掛目は金融商品取引所等の規制等または当社独自の判断によって変更されることがあります。
また、取引の状況によって、当社が個別に新規建注文を制限する場合があります。
また、保有可能な建玉数に上限が設けられており、相場状況により当社が変更することがあります。
- 当社の都合により、夜間立会の注文受付開始が遅延すること、または当日の取扱ができないことがあります。
- 当社WEBサイトの契約締結前交付書面、取引規程等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
|
商品・サービストップ
