DWSグローバル公益債券ファンド DWSグローバル公益債券ファンド

更新日:2020年4月8日

ファンドの特色

DWS グローバル公益債券マザーファンドへの投資を通じて、主に世界各国の公益企業・公社が発行する債券に投資するファンドです。

  • 主に電力・ガス・水道等を供給する世界の公益企業・公社が発行する債券を投資対象とします。
    その他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券にも投資します。
  • 組入債券の平均格付は、原則としてA格相当以上となることを目指します。
    投資対象は、取得時において原則としてBBB格相当以上の投資適格債とします。

事業の安定性に支えられた高い信頼度

公益企業・公社は、長期・継続的な事業の安定性が期待される、信頼度の高い業種と一般的に考えられています。

魅力的な利回り

公益債券(指数)※は主要先進国の国債に比べ魅力的な利回り水準となっています。

  • 上記資産運用商品における注意事項:
    定期預金:預金保険制度による保護の対象となります。(ただし、1預金者につき最高1,000万円までの元金とその利息が対象となります。)
    個人向け国債/円債/公益債券/先進国国債/アメリカ国債/ドイツ国債:発行体である国や企業の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いが滞ったり、支払不能が生じるリスクがありますのでご留意下さい。

債券投資の収益は、主にクーポン収入部分と価格変動部分に分けられます。
クーポン収入の積み上げにより、価格変動のクッション(緩衝材)となると期待されます。

  • 2000年12月末に投資を開始し、その後、保有を続けたケースを想定します。公益債券(指数)(為替ヘッジあり)の数値またはその過去のデータを使用したシミュレーションです。
  • 公益債券(為替ヘッジあり)(日本円除く)の利回りは、2019年10月31日時点におけるBloomberg Barclays Global Aggregate Corporate-Koueki (日本円除く)の通貨別構成比率を基に加重平均した海外短期金利(米ドル、ユーロ、英ポンドは1ヵ月LIBOR、加ドルはカナダ銀行引受手形1ヵ月、豪ドルは1ヵ月BBSW(銀行間取引金利)、スウェーデンクローナは1ヵ月ストックホルム銀行間取引金利)から日本円短期金利(1ヵ月LIBOR)を減算して得たヘッジコストを、債券利回りから差し引いたものです。このヘッジコストは実際の値とは異なります。
  • 出所:Bloomberg、FTSE Fixed Income LLC、野村證券金融工学研究センター、日本銀行、財務省のデータを基にドイチェ・アセット・マネジメント(株)が作成
  • 上記は過去のデータを使用して算出した利回りであり、当ファンドの実際の数値とは異なります。
    また、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。
  • データは記載時点のものであり、将来の傾向及び数値等を保証もしくは示唆するものではありません。

世界各国・地域の公益企業・公社の例 (2019年10月末時点)

  • 出所:Bloomberg
  • 国債の格付はS&P自国通貨建長期債格付、公益企業の格付はS&P長期自国通貨建発行体格付。
    上記の個別の銘柄・企業名については、世界の公益企業・公社の例として時価総額や売上規模を考慮してあくまでも参考として記載したものであり、その銘柄または企業の債券等の売買を推奨するものではありません。また、ファンドへの組入れを示唆するものではありません。
  • 本ページはドイチェ・アセット・マネジメント作成の販売用資料(2020年1月)をもとに当社が作成したものです。
  • 上記はあくまでも過去の実績であり、将来の動向や運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 上記内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。
  • 新型コロナウイルスの感染拡大等に伴い、投資信託の基準価額等が大きく変動しています。
    運用会社が基準価額の変動に関する臨時レポートを作成している場合は当社WEBページでご確認いただけます。

「DWSグローバル公益債券ファンド」のリスクおよび手数料等について

  • 国内外の債券を主な投資対象とするため、債券価格の下落や発行者の信用状況の悪化、流動性の低下、為替・金利の変動等の影響による基準価額の下落により、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引手数料、信託財産留保額および信託報酬は次のページをご確認ください。

    Aコース(為替ヘッジあり)

    Bコース(為替ヘッジなし)

  • その他の費用・手数料については、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用については、売買条件等により異なるため、あらかじめ上限等を記載することができません。
  • 分配金は投資信託の純資産から収益を超えて支払われる場合があります。また、減少する場合や支払われなくなる場合があります。
  • 投資にあたっては、当社WEBサイトの目論見書、目論見書の「収益分配金に関する留意事項」等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。

関連リンク