iFreeActive EV 追加型投信/海外/株式 iFreeActive EV 追加型投信/海外/株式

お知らせ

2020年4月より投信現金還元サービスを開始します。還元される金額は次のリンク先でシミュレーションすることができます。

更新日:2018年4月24日

自動車産業が直面する100年に一度の大変革 ~世界の新車販売台数の半数超がEV(電気自動車)に~

2040年に世界のEV販売台数が6,000万台を上回り、新車販売台数の5割超を占めると予想されています。

世界のEV販売台数予測

世界のEV販売台数予測

世界のEV販売台数予測

  • ※出所:ブルームバーグより大和投資信託が作成。

各国の政策が世界のEV市場拡大を後押し

中国、欧州、日本、米カリフォルニア州など、主要な国・地域の政策の後押しなどを背景にEV市場の拡大が見込まれます。

各国政府のEVに関する動向

各国政府のEVに関する動向

各国政府のEVに関する動向

  • ※出所:経済産業省、ジェトロ、オーストラリア・クイーンズランド州政府、各種資料より大和投資信託が作成。

世界のEV市場拡大から恩恵を受ける企業は?

ガソリン自動車がガソリンをエンジンで燃焼させ車を駆動させるのに対して、EVは電動モーターで車を駆動させます。

そのため、バッテリー(蓄電池/リチウムイオン電池が主流。リチウム、コバルト等を原料とする正極材などが主要な部材)、モーター(電動機)、コントローラー(制御装置/車載半導体を使用)、車載充電装置などがEVの主な部品となり、これに関連する企業が恩恵をうけると考えられます。

EVの仕組みと恩恵が期待される主なEV関連企業群

EVの仕組みと恩恵が期待される主なEV関連企業群

EVの仕組みと恩恵が期待される主なEV関連企業群

  • ※出所:経済産業省、各種資料より大和投資信託が作成。

EVの主要部品・素材の需要が急速に拡大

EV市場の拡大見込みにより、EVの主要部品、素材の需要拡大が予想されます。

EV向けリチウムイオン電池需要予測

EV向けリチウムイオン電池需要予測

EV向けリチウムイオン電池需要予測

  • ※出所:ブルームバーグより大和投資信託が作成。
リチウム、コバルトのEVバッテリー向け需要予測

リチウム、コバルトのEVバッテリー向け需要予測

リチウム、コバルトのEVバッテリー向け需要予測

  • ※出所:ブルームバーグ、米国地質調査所資料より大和投資信託が作成。

「iFreeActive EV」について

特色

日本を含む世界の「EV(電気自動車)」関連株式に投資します。また、次のイメージ図を基本としてポートフォリオを構築します。

ポートフォリオ構築のイメージ

ポートフォリオ構築のイメージ

ポートフォリオ構築のイメージ

  • DR(預託証券)を含みます。DRとはDepositary Receiptの略で、ある国の株式発行会社の株式を海外で流通させるために、その会社の株式を銀行などに預託し、その代替として海外で発行される証券をいいます。DRは、株式と同様に金融商品取引所などで取引されます。また、通常は、預託された株式の通貨とは異なる通貨で取引されます。

EV関連銘柄の過去の株価パフォーマンス

日米の代表的な株価指数である日経平均株価およびダウ平均株価と、EV関連銘柄のトータルリターンを比較しました。
2014年12月30日~2017年12月29日の3年間のトータルリターンを比較すると、EV関連銘柄のトータルリターンは日米の代表的な株価指数のトータルリターンを大きく上回りました。

2014年12月30日~2017年12月29日の3年間のトータルリターン(2014年12月30日を基準に算出、円ベース)

2014年12月30日~2017年12月29日の3年間のトータルリターン(2014年12月30日を基準に算出、円ベース)

2014年12月30日~2017年12月29日の3年間のトータルリターン(2014年12月30日を基準に算出、円ベース)

  • ※出所:ブルームバーグより大和投資信託が作成。

  • 本ページの中で個別企業名が記載されている場合、それらはあくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドへの組み入れや今後組み入れることを、示唆・保証するものではありません。
  • 本ページは大和投資信託作成の月次レポート(2018年2月28日現在)、目論見書(2018年2月14日使用開始)を元に作成しています。

「iFreeActive EV」のリスクおよび手数料等について

  • 日本を含む世界の「EV(電気自動車)」関連株式(DR(預託証券)を含む)を主な投資対象とするため、株価の下落や、発行者の信用状況の悪化、為替変動等の影響による基準価額の下落により、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引手数料および信託財産留保額はかかりませんが、信託報酬等の諸経費を負担いただきます。
  • 信託報酬(上限、税込)は年率1.1988%です。その他の費用・手数料については、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用については、売買条件等により異なるため、あらかじめ上限等を記載することができません。
  • 投資にあたっては、当社WEBサイトの目論見書等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。

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