JPM・BRICS5・ファンド 追加型投信/海外/株式
JPM・BRICS5・ファンド 追加型投信/海外/株式

更新日:2019年6月21日

ファンドの特色

BRICS5の株式等に実質的に投資します。

ファンドはマザーファンドを通じて、主としてBRICS5ヵ国(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)のいずれかで上場または取引されている株式(※)に投資することによって信託財産の成長を目指します。

BRICS5ヵ国から売上または利益の大半を得ていると判断されるBRICS5ヵ国以外の取引等で取引されている企業の株式にも投資します。

基本資産配分はBRICS5に各20%ずつとしますが、±10%の範囲内で調整を行います。

  • 株式への投資にあたっては、直接投資および預託証券を用いた投資を行います。
    「預託証券」とは、ある国の企業の株式を国内の別市場または国外で流通させるために、その株式を銀行等に預託し、預託を受けた銀行等が株式の代替として発行する証券のことをいいます。預託証券は、主に先進国の有価証券が取引される市場で取引されます。

新興国の代表格「BRICS5」

当ファンドで「BRICS5(ブリックス・ファイブ)」とは、ブラジル(B)、ロシア(R)、インド(I)、中国(C)に南アフリカ(S)を加えた中長期的に高い経済成長が期待される新興5ヵ国を指します。

出所:世界銀行、IMF(2018年10月公表分)、CIA
JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社が作成

成長を続けるBRICS5

BRICS5は、世界の国土面積の約30%、人口の約42%を占めています。

経済規模は拡大傾向にあり、世界経済における存在感がますます高まっています。

出所:IMF(2018年10月公表分) 期間:1992年~2023年(2018年以降は予測値。ただし、それ以前も一部予測値を含む)
出所:世界銀行
JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社が作成

BRICS5の成長エンジン

BRICS5は広い国土に豊かな資源が存在します。また多くの人口を抱えることから世界の製造拠点として、さらに巨大な消費圏として、その可能性が注目されています。

BRICS5の成長エンジン① 巨大な消費圏としての潜在力

BRICS5の人口は現在、世界の約4割を占めています。また、労働の中核を担う生産年齢人口も豊富であることから、経済成長に伴い所得の更なる増加が見込まれています。

個人の所得水準の向上を背景として、消費も中長期的に見て増加傾向にあり、今後消費市場として更なる拡大が期待されます。

出所:U.S. Census Bureau 期間:2003年~2028年(2018年以降は予測値)。生産年齢人口とは、15歳~64歳の人口を指す。
出所:世界銀行 期間:2000年~2017年
JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社が作成

BRICS5の成長エンジン② 拡大するインフラ投資

世界経済において存在感を増しているBRICS5ですが、電力などのインフラ整備は先進国に比べ遅れています。

今後BRICS5各国では、急速な都市化や経済成長を背景に様々なインフラへの投資が実施されていくと見込まれています。

出所:World Economic Forum 「The Global Competitiveness Report 2018」、IMF(2018年10月公表分)
インフラ整備のランキング:World Economic Forumが独自のスコアリングをもとに社会基盤の充実度をランキングしたもの 経済規模:名目GDP(2018年予測値)
JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社が作成

BRICS5の成長エンジン③ 世界の製造拠点

製造業を中心に多くの先進国の企業が、BRICS5の豊富な労働力や低い製造コストを求め進出しています。

製造拠点としてだけではなく、BRICS5の巨大な消費圏としての潜在力に注目した現地生産に取り組む動きも出ています。

出所:UNCTAD 期間:2000年~2017年
出所:OICA 四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。
JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社が作成

BRICS5の成長エンジン④ 豊かな資源

BRICS5は、広い国土と豊かな資源を有しています。

鉄鉱石などの鉱物資源や原油などのエネルギー資源が産出されるほか、農産物の生産でも存在感をみせています。

出所:U.S. Geological Survey、BP、FAOSTAT
JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社が作成

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  • 本ページはJPモルガン・アセット・マネジメント作成の販売用資料(2019/4)をもとに当社が作成したものです。
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「JPM・BRICS5・ファンド」のリスクおよび手数料等について

  • 海外の株式を主な投資対象とするため、組み入れた株式の株価下落や発行者の信用状況の悪化、流動性の低下、為替変動、経済状況の悪化等の影響による基準価額の下落により、損失が生じるおそれがあります。
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