三井住友・ニュー・アジア・ファンド 三井住友・ニュー・アジア・ファンド

お知らせ

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更新日:2019年9月30日

アジアの主役は“ニュー・アジア”へ

  • インド、アセアン諸国等を中心とした“ニュー・アジア”の国々は、中長期にわたり高い経済成長を持続することが期待されます。
  • 1960年以降のアジアの成長をけん引した日本。その成長のバトンは韓国、さらには21世紀に入り中国へ引き継がれ、そして今、インド、アセアン諸国等を中心とした“ニュー・アジア”の国々に引き継がれようとしています。
  • 当ファンドは、こうした“ニュー・アジア”の国々の高成長の恩恵を受けることが期待される企業の株式を投資対象とします。

“ニュー・アジア”とは

“ニュー・アジア”とは

  • カンボジア、ネパール、ラオス、ミャンマーの株式には、今後の資本市場の発展状況に応じて投資を行う場合があります。また、他国に上場する当該国の企業に投資する可能性があります。
  • 上記の投資対象国のすべてに投資するとは限りません。投資対象国は2019年3⽉末現在のものであり、今後変更になる場合があります。

長期でみた“ニュー・アジア”

  • 世界の株式市場の推移をみると、株価上昇の主役は「先進国」から「新興国」、そしてリーマンショック以降では“ニュー・アジア”へと移り変わっています。
  • リーマンショック後の株価回復局⾯では、タイ、フィリピン、インドネシアといった“ニュー・アジア”の国々の株価が堅調でした。

株価指数の推移/リーマンショック後の株価騰落率

株価指数の推移/リーマンショック後の株価騰落率

  • (注1) 左グラフのデータは1996年9⽉末~2019年3⽉末。1996年9⽉末を100として指数化。右グラフは2009年2⽉末〜2019年3⽉末の騰落率。
  • (注2) “ニュー・アジア”株式はシンガポール、フィリピン、インド、マレーシア、インドネシア、タイ、スリランカ、パキスタンの8ヵ国の各国MSCIインデックスを時価総額で加重平均して算出、先進国株式はMSCIワールド・インデックス、新興国株式はMSCIエマージング・マーケット・インデックス、個別国・地域はMSCI各国指数を使⽤(トータルリターン、⽶ドルベース)。
  • (出所) FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
  • 上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また“ニュー・アジア”のデータは委託会社が⾏ったシミュレーションの結果であり、当ファンドの運⽤実績ではありません。当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

若く、豊富な労働力が成長のエンジン

  • 中国では、生産年齢人口(*)比率がピークアウトしつつあり、アジアにおける成長のエンジンは、平均年齢が若く、⽣産年齢人口が増加する“ニュー・アジア”の国々に引き継がれようとしています。

経済成長に有利な人口動態が続く“ニュー・アジア”の国々

【ご参考】生産年齢人口と平均年齢(2020年予想)

  • * 生産年齢人口は15歳以上65歳未満の人口
  • (注) 左グラフは5年毎、2015年までは実績値、2020年以降および右表の2020年は国連の予想(推計値)。
  • (出所) 国連のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
  • 上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。

高水準の資金流入が続く“ニュー・アジア”

  • “ニュー・アジア”の国々への資金の流れは、中長期的には世界の新たな成長エンジンとしての“ニュー・アジア”への期待を示していると考えられます。
  • 豊かさを増す中国も、外国に投資する段階に⼊っており、さらに“ニュー・アジア”への直接投資が拡⼤する傾向にあります。

資金が流入する“ニュー・アジア”/日本企業も注目する“ニュー・アジア”

資金が流入する“ニュー・アジア”/日本企業も注目する“ニュー・アジア”

  • (注) グラフ中の“ニュー・アジア”は、シンガポール、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、タイ、ベトナム、パキスタン、スリランカ、バングラデシュ、カンボジア、ネパール、ラオス、ミャンマーの14ヵ国の合計。
  • (出所) UNCTAD(国連貿易開発会議)のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
  • 上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。

運用会社からの推薦文

主としてフロンティア地域を含む東南・南アジア各国の取引所に上場している株式および当該地域において事業展開を行う企業の株式に投資する『三井住友・ニュー・アジア・ファンド』。
インド、アセアン諸国等を中心とした“ニュー・アジア”の国々は、今後、中長期にわたり高い経済成長を持続することが期待されます。
1960年以降のアジアの成長をけん引した日本。その成長のバトンは韓国、さらに21世紀には中国に移り、そして今、インド、アセアン諸国等を中心とした“ニュー・アジア”の国々に引き継がれようとしています。
若く豊富な労働力が成長エンジンとなる“ニュー・アジア”、新たな成長領域への投資は如何でしょうか!!

三井住友DSアセットマネジメント株式会社 オンラインマーケティング部長
宗正 彰(むねまさ あきら)

中央三井信託銀行(現在の三井住友信託銀行)にて、「運用企画/ファンドマネージャー/株式アナリスト」を歴任。 上場企業の経営戦略担当取締役を経て、2008年に三井住友アセットマネジメント(現在の三井住友DSアセットマネジメント)入社。大手運用会社「初」のインターネット投信直販や業界の先駆けとなるブランド・マーケティング戦略など、特にオンラインスキームを駆使した新たなビジネスモデルを次々と構築。数千人来場の大規模イベントや全国セミナーにも数多く登壇。
メディア出演の際には、『宗さま』の愛称で呼ばれるなど、あらゆる方面で活躍中。

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  • 本ページは三井住友DSアセットマネジメント作成の販売用資料(2019/5)をもとに当社が作成したものです。
  • 上記はあくまでも過去の実績であり、将来の動向や運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 上記内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

「三井住友・ニュー・アジア・ファンド」のリスクおよび手数料等について

  • 海外の株式を主な投資対象とするため、株価下落や発行者の信用状況の悪化、流動性の低下、為替の変動等の影響による基準価額の下落により、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引手数料、信託財産留保額および投資対象ファンドの信託報酬を含めた信託報酬(実質)は次のページをご確認ください。
  • その他の費用・手数料については、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用については、売買条件等により異なるため、あらかじめ上限等を記載することができません。
  • 投資にあたっては、当社WEBサイトの目論見書等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。

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