楽天・全米株式インデックス・ファンド 追加型投信/海外/株式 楽天・全米株式インデックス・ファンド 追加型投信/海外/株式

更新日:2019年5月22日

米国株約4,000銘柄へ投資

当ファンドは「CRSP USトータル・マーケット・インデックス(円換算ベース)」に連動する投資成果を目標として運用を行います。
実質的にこれ1本で米国株のほぼ全てに投資ができる投資信託です。

【CRSP USトータル・マーケット・インデックス】
米国株式市場の大型株から小型株までを網羅し、投資可能銘柄のほぼ100%となる約4,000銘柄(※)で構成された株価指数です。※2018年12月31日現在
「CRSP USトータル・マーケット・インデックス(円換算ベース)」は、本指数に日々の為替レートを乗じて算出したものです。

『投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year』 2年連続受賞

「投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year」を2017年、2018年の2年連続で受賞しています。
投資家からの評価の高さがうかがえます。

投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year』 2年連続受賞

【投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year】
投資信託について一般投資家の目線でつねに考え、情報を集め、ブログを書いている投信ブロガーたち。投資信託の事情通である彼らが支持する投資信託はどれか?
証券会社の宣伝やうたい文句にまどわされず、自分たちにとって本当によいと思える投資信託を投信ブロガーたちが投票で選び、それを広めることで「自分たちの手でよりよい投資環境を作っていこう!」というイベントです。
(投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year 2018 WEBサイトから引用)

ファンドの仕組み

当ファンドは、「楽天・全米株式インデックス・マザーファンド」を親投資信託(「マザーファンド」)とするファミリーファンド方式で運用します。 また、マザーファンドへの投資を通じて、ETF(上場投資信託証券)に投資します。

ファンドの仕組み

マザーファンドが投資対象とするETF(上場投資信託証券)は以下の通りです。※2019年2月28日時点

マザーファンドが投資対象とするETF(上場投資信託証券)

基準価額・純資産の推移

基準価額・純資産の推移

(出所)楽天投信投資顧問作成の交付目論見書(2019/4/18)

  • 上記はあくまでも過去の実績であり、将来の動向や運用成果等を示唆・保証するものではありません。

松井証券ではじめる、積立投資のメリット基準価額・純資産の推移

積立投資は少額から始めることができます。松井証券では月々100円から投資が可能です。

このファンドはつみたてNISA対象銘柄です。年間40万円を上限として、非課税投資枠で買付が可能です。

「定期入金サービス」と「積立注文」を組み合わせると、一度設定するだけで後は自動で積立投資ができます。(※)
時間がない方でも無理なく投資を続けることが可能です。

  • 「定期入金サービス」で松井証券口座に反映された資金は、振替アシスト機能により自動で投資信託口座に資金が振替されるためお客様自身での操作は不要になります。詳細は下記のリンク先でご確認ください。

    定期入金サービスについて

    振替アシスト機能について

基準価額・純資産の推移

積立投資では日々の基準価額変動リスクを小さくすることができます。
定期的に一定額を購入する場合、基準価額が下がると購入できる口数が増えるため、基準価額が上昇した時のメリットが大きくなります。

基準価額・純資産の推移

  • 上記の投資例は一例であり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • 本ページは楽天投信投資顧問作成のWEBサイトおよび交付目論見書(2019/4/18)をもとに当社が作成したものです。
  • 上記はあくまでも過去の実績であり、将来の動向や運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 上記内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

「楽天・全米株式インデックス・ファンド」のリスクおよび手数料等について

  • 海外の株式を主な投資対象とするため、組み入れた株式の株価下落や発行者の信用状況の悪化、流動性の低下、為替の変動等の影響による基準価額の下落により、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引手数料、信託財産留保額および投資対象ファンドの信託報酬を含めた信託報酬(実質)は次のページをご確認ください。
  • その他の費用・手数料については、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用については、売買条件等により異なるため、あらかじめ上限等を記載することができません。
  • 投資にあたっては、当社WEBサイトの目論見書等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。

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