投資のソムリエ 投資のソムリエ 動画を見る

お知らせ

2020年4月より投信現金還元サービスを開始します。還元される金額は次のリンク先でシミュレーションすることができます。

  • 本動画は、アセットマネジメントOneが作成した動画です。

更新日:2019年11月7日

ファンドの目的・特色

  • 投資環境の変化を速やかに察知し、中長期的に安定的なリターンをめざします。
  • 基準価額の変動リスク(※)を年率4%程度に抑えながら、安定的な基準価額の上昇をめざします。
    • 価格変動リスクの大きさを表し、この値が小さいほど、価格の変動が小さいことを意味します。
    • 上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれを約束するものではありません。
  • 年2回決算を行います。
    • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

投資対象資産

投資対象資産

  • 当ファンドでは、投資対象資産のうち国内債券、為替ヘッジ先進国債券を「安定資産」、それ以外の資産を「リスク性資産」としています。

価格変動リスクを抑える仕組み

価格の「変動要因」にも着目します

  • 資産価格はさまざまな要因により変動し、またその要因も刻々と変化していきます。当ファンドは、資産価格に影響を与える「変動要因」に着目し、この比率を均等に配分することで、各時点においてもっとも分散効果が期待できる資産配分比率を決定します。

当ファンドの基本配分比率決定のイメージ

当ファンドの基本配分比率決定のイメージ

  • 上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。また、変動要因のすべてを網羅したものではありません。
    資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

現金等も活用します

  • リスク性資産と安定資産のそれぞれに対して相場環境を日々判定し、下落の危険性が高まったと判定した場合には、組入資産を安定資産や現金等に入れ替えることで基準価額の下落の抑制をめざします。

価格下落局面における配分比率変更のイメージ

価格下落局面における配分比率変更のイメージ

  • ※1 上記は各資産価格の下落の危険性が最も高まった「危機局面」をイメージしたものです。当該局面に至る以前の局面では、リスク状況に応じて各資産を段階的に売却します。
  • ※2 両資産価格についての下落の危険性が最も高まった場合は、速やかにリスク性資産をすべて売却し、基本配分比率の8資産の合計額のうち半分を現金等に入れ替えます。
  • 現金等とは、短期国債、コール・ローンなどの短期金融資産等です。
  • 基準価額の下落を完全に抑制できるものではありません。
  • 相場環境によっては、リスク性資産と安定資産のうち、片方の下落の可能性が高まったとの判定を経ずに、両方の下落の危険性が高まったと判定する場合もあります。
  • 上記は投資環境および配分比率の一例を示したものであり、すべての要因や変動を説明したものではありません。また、今後の景気や市場の展望を示唆・保証するものではありません。
  • 上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。

松井証券ではじめる、積立投資のメリット

  • 積立投資は少額から始めることができます。松井証券では月々100円から投資が可能です。
  • 「定期入金サービス」と「積立注文」を組み合わせると、一度設定するだけで後は自動で積立投資ができます。*
    時間がない方でも無理なく投資を続けることが可能です。

*「定期入金サービス」で松井証券口座に反映された資金は、振替アシスト機能により自動で投資信託口座に資金が振替されるためお客様自身での操作は不要になります。詳細は下記のリンク先でご確認ください。

定期入金サービスについて

振替アシスト機能について

松井証券ではじめる、積立投資のメリット

松井証券ではじめる、積立投資のメリット

  • 積立投資では日々の基準価額変動リスクを小さくすることができます。
    定期的に一定額を購入する場合、基準価額が下がると購入できる口数が増えるため、基準価額が上昇した時のメリットが大きくなります。

松井証券ではじめる、積立投資のメリット

松井証券ではじめる、積立投資のメリット

  • 本ページはアセットマネジメントOne作成のWEBサイトおよび販売用資料(2019/4)をもとに当社が作成したものです。
  • 上記はあくまでも過去の実績であり、将来の動向や運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 上記内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

「投資のソムリエ」のリスクおよび手数料等について

  • 国内外の株式、債券やREITを主な投資対象とするため、株価・債券価格・不動産価格の下落や発行者の信用状況の悪化、流動性の低下、為替・金利の変動等の影響による基準価額の下落により、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引手数料、信託財産留保額および信託報酬は次のページをご確認ください。
  • その他の費用・手数料については、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用については、売買条件等により異なるため、あらかじめ上限等を記載することができません。
  • 投資にあたっては、当社WEBサイトの目論見書等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。

関連リンク