東京海上・円資産バランスファンド 東京海上・円資産バランスファンド

更新日:2019年1月23日

3つの円資産(日本債券、日本株式、日本REIT)に分散投資

値動きの方向性が異なる傾向がある日本債券と日本株式、日本REITに分散投資します。また、国内の円建て資産にのみ投資するため、為替リスクはありません。

景気拡張等による金利の上昇基調時は、一般的に債券価格は下落し、株式およびREITの価格は上昇する傾向があります。

景気後退期や経済情勢が不安定な時期は、一般的に投資家の安全志向が強まり、債券価格は上昇し、株式およびREITの価格は下落する傾向があります。

  • 上記はシミュレーションおよび過去の実績であり、将来の動向や当ファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 東京海上アセットマネジメント作成の交付目論見書(使用開始日:2018/10/24)を元に、当社が作成。

株式市場、REIT市場の動向を勘案して、機動的に配分比率を調整します

基本資産配分比率(日本債券:70%、日本株式:15%、日本REIT:15%)にかかわらず、ファンドの基準価額の変動リスクが大きくなった場合、基準価額の変動リスクを年率3%程度に抑えることを目標として、日本株式および日本REITの資産配分比率をそれぞれ引き下げます。
日本株式と日本REITの資産配分比率は、同程度とします。

  • 上記のイメージ図は、日本株式および日本REITの価格変動と資産配分比率についてご理解いただくために記載したものであり、実際のファンドの運用を示すものではありません。
  • 組入資産の価格変動や市場の動向等によっては、各資産の実際の組入比率は上記比率と異なる場合があります。常に上記の通り運用することを示すものではありません。
  • 東京海上アセットマネジメント作成の交付目論見書(使用開始日:2018/10/24)を元に、当社が作成。

さまざまな市場環境に対応して、中長期に安定した運用を目指します

主に、『安定した値動き』に期待する日本債券と、『成長性』および『日本債券よりも相対的に高い利回り』に期待する日本株式、日本REITに、市場環境に応じたバランスで分散投資し、中長期に安定した運用を目指します。

当ファンドの運用シミュレーション

下記の日本債券、日本株式、日本REITの各データを基に、当ファンドの資産配分比率調整の基準(下記参照)に従って、各資産の配分比率を調整した場合のシミュレーションデータ(信託報酬(年率0.882%)控除後)

■日本債券:《2003年9月30日~2010年5月28日》NOMURA-BPI事業債(長期(7-11年))、《2010年5月29日~2012年11月8日》「東京海上・円建て投資適格債券マザーファンド」基準価額を基に算出したパフォーマンスデータ

■日本株式:《2003年9月30日~2009年5月29日》「東京海上・高配当低ボラティリティ日本株マザーファンド」の運用プロセスに基づいて算出したシミュレーションデータ(※)、《2009年5月30日~2012年11月8日》「東京海上・高配当低ボラティリティ日本株マザーファンド」と同様の運用を行うマザーファンドの基準価額を基に算出したパフォーマンスデータ

■日本REIT:《2003年9月30日~2011年6月9日》東証REIT指数(配当込み)、《2011年6月10日~2012年11月8日》「TMA日本REITマザーファンド」基準価額を基に算出したパフォーマンスデータ
(※)「東京海上・高配当低ボラティリティ日本株マザーファンド」の運用プロセスに基づいて算出したシミュレーションデータ:TOPIX構成銘柄の中から、時価総額・信用度・流動性等の基準でスクリーニングを行い、①1銘柄の上限2% ②TOPIXの予想配当利回りを1%上回る制約条件でリスクが最小となるポートフォリオを構築。売買コストは片道0.6%とした時のシミュレーションデータ

当ファンドの資産配分比率調整の基準

■基本資産配分比率(資産配分比率の調整範囲)
・日本債券 70%(固定)、日本株式 15%(2.5%~15%)、日本REIT 15%(2.5%~15%)

■基準価額の変動リスク(年率3%程度)による調整
・ファンドの変動リスクが年率3%となるように推計された日本株式と日本REITの資産配分比率合計と当該時点の組入比率合計の差が5%を超過した場合に組入比率の調整を実施

■時価の変動による調整
・日本債券の時価変動については、月末時点で組入比率70%に調整
・日本株式、日本REITの時価変動については、月末時点で同じ組入比率に調整

  • 資金動向、市況動向等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。
  • 上記はシミュレーションおよび過去の実績であり、将来の動向や当ファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 東京海上アセットマネジメント作成の交付目論見書(使用開始日:2018/10/24)を元に、当社が作成。
  • 本ページは東京海上アセットマネジメント作成の交付目論見書(2018/10/24)をもとに当社が作成したものです。
  • 上記はあくまでも過去の実績であり、将来の動向や運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 上記内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

「東京海上・円資産バランスファンド」のリスクおよび手数料等について

  • 国内の債券、株式、REITを主な投資対象とするため、組み入れた株式の株価下落や債券価格、不動産価格の下落、発行者の信用状況の悪化、流動性の低下、金利の変動等の影響による基準価額の下落により、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引手数料、信託財産留保額および信託報酬は次のページをご確認ください。

    東京海上・円資産バランスファンド(毎月決算型)

    東京海上・円資産バランスファンド(年1回決算型)

  • その他の費用・手数料については、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用については、売買条件等により異なるため、あらかじめ上限等を記載することができません。
  • 投資にあたっては、当社WEBサイトの目論見書、目論見書の「収益分配金に関する留意事項」等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。

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