口座開設サポート

0120-021-906

(03-6387-3601)

受付 : 平日 8:30~17:00

チャットでのお問い合わせ

ご利用方法はこちら

口座開設

どちらかをお選びください。

証券口座

すべてのお取引がご利用いただけます。

個人口座開設完了までの流れ

取引可能なサービス

日本株 先物OP 米国株 投資信託 FX

MATSUI Bank
( 銀行連携 )

日本株・米国株が、
最短当日で取引できます!

FXのみをご希望の方

FX専用口座

FXのみご利用いただけます。

FX専用口座開設完了までの流れ

取引可能なサービス

FX

FXが最短当日で取引できます!

口座開設時の注意事項

口座開設時には、最新の氏名・住所等が記載された「マイナンバー確認書類」と別途「本人確認書類」が必要です。
「通知カード」は、本人確認書類の氏名・住所と一致していない場合、マイナンバー確認書類としてご利用できません。


口座開設のお申込にあたっては、説明書面等が電子的に交付されることを確認・承諾したうえで、当社から交付する「約款・取引規程・説明書面等」、「金融サービス提供法への対応」の内容をご確認いただき、商品概要およびリスク要因について十分にご理解いただいたうえで、ご自身の判断と責任において口座開設をお申込みください。

口座開設サポート

資料請求

手書き用の書類を取り寄せたい方はこちらから。

資料請求 手書き書類での口座開設の流れ

AIチャットでのお問い合わせ

AIを搭載したチャットボットが24時間365日質問にお答えします。

AIチャットに質問 口座開設専用お問い合わせフォームでのお問い合わせ

口座開設のよくあるご質問

口座開設についてお客様から多く寄せられる質問をまとめました。

よくあるご質問
HDI-Japan

松井証券のサポートは、第三者機関から高い評価を受けています

松井証券顧客サポートは、HDI-Japan(ヘルプデスク協会)が主催する 2024年度問合せ窓口格付け(証券業界)において、最高評価である「三つ星」を14年連続で獲得しました。

口座開設サポート 電話番号

フリーコール0120-021-906 IP電話:03-6387-3601

受付時間 / 平日 8:30~17:00

追加口座を開設する

すでに松井証券の口座をお持ちの方で、商品・サービスごとの口座を開設する場合は、お客様サイトにログイン後、追加口座開設をお申込みいただけます。

  • FX専用口座をご利用の方は、証券口座への切替後に、追加口座開設をお申込みいただけます。
お客様サイトログイン

注意事項

  • 犯罪による収益の移転防止に関する法律(犯罪収益移転防止法)」とは何ですか。(Q&A)
  • 約款・規程集」をご覧いただき、内容を十分ご理解、ご承諾のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
  • 金融サービス提供法への対応」をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
  • プライバシーポリシー」をご覧いただき、同意のうえ、お申込みください。
  • 外国PEPs(外国の政府等において重要な公的地位にある者等)に該当するお客様の口座開設は受付していません。
  • 口座開設料は、無料です。口座基本料は個人の場合には原則無料ですが、上場会社、資本金が1億円超の未上場会社、宗教・学校法人等の場合には、年間30,000円(税込33,000円)の特別課金を行う場合があります。ただし、口座開設月から1年間は無料とし、過去1年間に松井証券の口座において株式取引、米国株式取引、先物・オプション取引がある場合、次の1年間を無料とします。
    なお、外貨建てMMF、投資信託口座、FX口座の取引は対象に含みません。
  • 口座開設後、各種書面の交付方法を電子交付から郵送交付に変更した場合、書面の郵送管理費として年間1,000円(税込1,100円)をご負担いただく場合があります。
  • 口座開設書類の有効期限は口座開設申請から6か月です。
  • 現在、口座開設手続きには1週間程度かかります。なお、書類に不備がある場合、さらに時間がかかりますので、返送の際はご注意ください。
  • SSLについて
  • ご利用の前に「推奨環境」をご確認ください。

リスクおよび手数料などについて

当社WEBサイトに記載の商品等に投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、すべての商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品によっては、投資元本を超える損失が発生することがあります。WEBサイトに掲載された各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、当社WEBサイトの当該商品等の取引ルール、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書またはお客様向け資料などに記載されていますので、当該WEBサイトをご確認ください。