米国株取引の為替手数料無料化のお知らせ
往復手数料0銭のサービスとして恒久化

• オンライン証券大手5社(当社、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、auカブコム証券)と比較（2023年12月1日時点）
• 1米ドルあたりの為替手数料を記載
• 円での株式買付・売却時の為替手数料については、無料化の対象外となります。
• 1 SBI証券はシステム対応完了までは当面の間キャッシュバックにより実質無料

当社では、新NISAの開始に合わせて、新NISAでの米国株の売買手数料の無料化を業界に先駆けて発表^※2し、米国株信用取引におけるデイトレ金利を無料にするなど、米国株サービスの拡充に取り組んでおります。また、専門の相談員が「銘柄の探し方」や「売買の材料探し」「取引タイミング」といった、米国株の個別銘柄の取引内容に関するご相談にお応えする「株の取引相談窓口（米国株）」を設置するなど、これから米国株取引を開始するという方でも安心して取引していただけるようなサポート体制も整えております。

また、当社では、「移管手数料負担サービス」を提供しております。金融機関によっては、株式等を他社へ移管する際に手数料が発生する場合がありますが、当社では、対象商品(日本株・米国株・投資信託)を他社から移管いただく際、その手数料を全額負担しております。

当社は、投資体験を通じて、お客様の豊かな人生をサポートするため、投資が楽しくなるようなアイデアあふれる商品・サービスの提供を目指します。

※2 　詳細については、2023年8月31日付「新NISA口座での日本株、米国株、投資信託の売買手数料無料化のお知らせ」(https://www.matsui.co.jp/company/press/2023/pr230831.html)のプレスリリースをご参照ください。

• サービス詳細は、当社WEBサイトをご覧ください。
• • 米国株サービスについて
  • 株の取引相談窓口について
  • 移管手数料負担サービスについて