サステナビリティに関する基本的な考え方

当社は、サステナビリティに関する重要な事項について、取締役会が監督する体制としています。取締役会は、中長期的な企業価値向上に実質的な影響を及ぼすマテリアリティ(優先的に取り組むべき重要課題)を踏まえて、個別の施策の状況を監督していますが、マテリアリティは事業環境などの変化に応じて見直しを行うこととしています。 また、経営企画担当部署がサステナビリティを推進する事務局の役割を担っています。

当社においては、マテリアリティの特定を通じて、サステナビリティに関して当社が直面するリスクと機会の影響度合いを把握し、評価することとしています。マテリアリティの特定は、経営企画担当部署が事務局となり策定した原案をもとに、取締役会において審議を行い、その結果を受けて内容を確定しています。

マテリアリティの各項目とそれに対する施策の達成状況は、必ずしも定量的に測定できるものではありません。2022年度末現在、当社は「役職員のウェルビーイングとダイバーシティ」 に関する指標および目標を設定しています。詳細は、こちらをご覧ください。

当社は、サステナビリティを推進するための戦略として、マテリアリティを踏まえた取り組みを進めています。詳細は、こちらをご覧ください。