知っておきたい!信用取引のコツと活用法

スマートなリスク管理で信用取引を使いこなそう!

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「信用取引の上手い使い方が分からない。」そんなお悩みはありませんか?ここでは、信用取引を使った活用方法をご紹介します。

1. 株価変動リスクを最小限に抑える!「優待取りのつなぎ売り」

株主優待を狙って優待銘柄を買付したら、権利落ち後に株価が下落してしまい、結果的に損をしてしまったという経験はありませんか?そんな時に役に立つのが「つなぎ売り」です。

信用売りを活用した「優待取りのつなぎ売り」

株主優待は株式取引の魅力の一つですが、一般的に株主優待等の権利落ち後は株価が下がります。時には株主優待の価値を超える値下がりをすることもあります。
「つなぎ売り」とは、現物で保有している銘柄を信用取引で売建することで、保有銘柄の株価下落リスクを抑えるという投資手法です。

特に、権利付最終日寄付き前に「現物取引の買い」と「信用取引の売建」を成行で同時に行い、同じ価格で約定させることで、株価変動のリスクを抑えることができます。株価が下落すると、現物株式は損が出ますが、信用取引の売建玉は利益が出るため、株価の値動きによる損益は相殺されて0になります。

(1)権利付最終日 : 現物株を保有しているので株主優待の権利をゲット!
(2)権利落ち日 : 「現物買いの損」と「信用売りの利益」が相殺されるため、株価下落の影響なし。

「優待取りのつなぎ売り」に必要なコスト

売買手数料 権利付最終日に行う「現物買い」、「信用売り」の手数料
信用取引の貸株料(年利) 制度信用取引:約定代金×1.15%×日数÷365日
無期限信用取引:約定代金×2.0%×日数÷365日
短期信用取引:約定代金×(貸株料率)×日数÷365日
(※1)
逆日歩(品貸料) 制度信用取引:発生することがあります。
無期限信用取引:逆日歩はかかりません。
短期信用取引:逆日歩はかかりません。
配当金等の受払い 「信用売りで支払う信用配当金(配当落調整額)※2」
- 「現物買いで受け取る配当金※3」 = 実質コスト

信用売りを活用した「つなぎ売り」は現物買いと信用売りを行う取引ですので、現物取引の手数料以外に、信用取引の手数料や貸株料などがかかります。
主な取引コストは次のとおりです。

  • 1 貸株料は(最低で)2日分の費用が必要となります。信用取引の貸株料は新規受渡日から返済受渡日までの日数分必要です。なお、短期信用取引の貸株料率は銘柄ごとに異なります(上限は3.9%)。
  • 2制度信用取引売りの場合、「企業から支払われる配当金×84.685%」で計算します。無期限・短期信用取引売りの場合、「企業から支払われる配当金×100%」で計算します。
  • 3源泉税(20.315%)が差し引かれます。

ご注意

つなぎ売りとして、現物買いと信用新規売りを同時に行う場合原則として立会外クロス取引(クロス注文)をご利用ください。
やむを得ず立会外クロス取引(クロス注文)を使用せずに発注する場合は、以下の点にご注意ください。

  • 寄付までに「同一株数」「成行」かつ、執行条件を「寄付」で注文をご発注ください。
  • 異なる株数で発注した場合、および一方を成行・他方を指値で発注した場合には、株価形成に影響を与え、不公正取引に該当する場合があります。

その他、株価形成に影響を及ぼす可能性が高いと判断される取引については、当社より売買動機等の確認を行わせていただく場合があります。

2.信用売りでリスクを軽減する!

信用取引はハイリスク・ハイリターンな手法が注目されがちですが、相場の下落時にリスクを減らす方法もあります。

長期的な成長が期待できるA銘柄の場合

銘柄コード 銘柄 連動する指数
1321 日経225連動型上場投資信託 日経平均株価
1306 TOPIX連動型上場投資信託 TOPIX

長期的な成長を期待してA銘柄を保有しているが、市場全体が下落しそうだと判断した場合、A銘柄を売却せずに値下がりリスクをカバーするにはどうすればよいでしょうか。
その場合は、日経平均やTOPIXに連動するETF(上場投資信託)を売建することで、市場全体の値下がりリスクをある程度ヘッジすることができます。

  • 特定の個別銘柄の推奨ではありません。

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リスクおよび手数料などについて