大切だけど忘れがちな存在…「複利効果」

資産運用における有名な法則に「72の法則」というものがある。資産を２倍にするのに必要な「年数」と「利率」をかけるとおおよそ「72」になるというものだ。例えば3％の利率で2倍にするためには「72÷3」で24年が必要だ。また、10年で2倍にしたいのだったら「72÷10」で7.2％の利率で運用しなければならない。

なお「複利」を知るのであれば、「単利」についても覚えておいた方が良い。前述の通り、100万円を10年で200万円にするためには年7.2％で複利運用すればよい。1年後は100万円×1.072＝107.2万円。2年後は107.2万円×1.072≒114.9万円となり、10年後に200万円に到達する。しかし「単利」だったらどうか。リターンを受け取って投資に回さない運用の結果といえるため、毎年、当初の投資額の7.2％、つまり7.2万円しか入ってこない。10年後は100万円+7.2万円×10＝172万円だ。複利と単利の差は約28万円となる。時間が長くなればなるほど、複利効果は大きくなるのが下のグラフをみてもわかるだろう。

「複利」と「単利」を理解しておけば、投信の分配金への理解も一歩先に進む。例えばマザーファンドを共有するなど同じ運用内容の「無分配型」と「毎月分配型」のファンドがあるとしよう。前者は分配せず、常に成果を投資に回していくので、まさに複利効果を追求しているといえる。後者は分配金をもらっているので、先ほどの複利と単利の関係でいえば単利に近い。もっとも、単利は主に預金など元本保証型の金融商品で使われることが多く、言葉の使い方には注意が必要だ。

なお、税金を考慮しなければ分配金再投資ベースのリターンは同じ運用内容の無分配型のリターンとほぼ同じになる。当社の投信サイトでは個別銘柄の基準価額について「分配金込み（再投資）」と「分配金込み（受取）」を確認することが可能だ。参考までに、「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジ無＞（毎月決算型）」の基準価額チャートを掲載する。「分配金込み（再投資）」の線が大きく上がっている、つまり複利効果が大きいことが視覚的に分かる。もしも、あまり考えずに多頻度分配型を保有してしまっているのだとしたら、この機能で複利効果の大きさを確認してほしい。

前回コラムでも触れたが、投信の運用は常にうまくいくとは限らないので、分配金を受け取ってキャッシュで貯めこんだ方が、再投資するより結果がよくなることも当然あり得る。ならば、うまくいった時はこまめに分配し、利益確定するのも一つの考えだと思う人もいるだろう。実際、ボラティリティーが大きい新興国の株式で運用する投信の中には、決算期ごとに基準価額の上昇分の多くを分配金という形で還元するタイプの投信もある。

筆者としては頭の中にモヤモヤが残る。複利効果うんぬん以前に、そもそも上がったらその都度、分配金で現金化するようなおっかなびっくりの態度でしか付き合えない対象に投資するべきだろうか。ただ個別株の投資を楽しんでいる人にとって短期の利益確定は普通のことだし、人によって見方は変わってくるのだろう。投信は基本的に長期の資産形成のツールなので、「複利効果が大事」という議論になりやすい。個別株投資や短期投資が中心の人こそ、立ち止まって複利効果について考えてもよいのかもしれない。話は少し変わってくるが「株主還元に積極的」というポジティブなイメージが先行し、過剰に高配当株をありがたがる昨今の風潮にも、少し違和感を覚えるようになるかもしれない。