【特集レポート】“踏み上げ”が期待できる銘柄とは？

日経平均株価は、9月以降大きく上昇しています。世界的に好調な景気指標に加えて、9月の重要イベントであったFRBによるバランスシートの圧縮開始が波乱なく通過し、NYダウが史上最高値を更新したことが追い風になっています。また、日本国内においても、9月18日に衆議院を解散し総選挙を行う方針であることが報じられましたが、選挙期間中の世論調査で与党が優勢であることが報じられると、アベノミクス継続期待から株価は一段と上昇し、10月13日には約21年ぶりとなる21,000円を回復しました。

投資部門別売買状況を見ると、9週連続で売り越しを続けていた外国人投資家が、9月4週目から買い越しに転じており、10月1週目の買い越し額は、6,575億円と今年に入って最大となっています。一方で、個人投資家は9月2週目から10月1週目まで4週連続で売り越しており、逆張り傾向が続いています。

○個人と海外投資家の買い越し金額の推移

• ※ 買い越し金額＝買い金額－売り金額
• ※ 二市場合計の株式売買代金

（出典）東京証券取引所「投資部門別売買状況」

そのような中、東証が発表する信用売り残高を見てみると、9月22日時点で1兆1,077億円と、2008年8月以来約9年ぶりの高水準となっています。翌週の29日時点では9,928億円と若干減少していますが、これは9月末の株主優待権利付最終売買日を前に、価格変動リスクを回避しながら権利取りをする「つなぎ売り」の買い戻しによるものであり、直近の10月13日時点では1兆509億円に拡大しています。

また、信用倍率（信用買い残高 / 信用売り残高）で見ても、10月13日時点で2.46まで低下しており個人投資家の「売り」スタンスが強まっていると言えます。このような信用売り残高は、株高基調が続けば損失覚悟の買い戻しを誘発し更なる株高を招く可能性があるほか、株価が下落した際には利益確定の買い戻しにより株価を下支えする効果が期待できます。

○二市場合計の信用売り残高と信用倍率の推移

• ※ 信用倍率＝信用買い残高　/ 信用売り残高

（出典）東京証券取引所「信用取引現在残高」

今回、注目したいのは「信用売り残が多い銘柄」です。日経平均株価が上昇する中で、信用取引の売り残高が膨らんでいる銘柄をランキングにしてみました。下の表は、信用売り残が株価に及ぼすインパクトが大きい銘柄を探す目的で「（信用売り残高－信用買い残高）÷直近10日間の平均売買代金」という計算式で算出した数の大きい順に並べています。

○信用売り残の影響が大きいと考えられる銘柄

• ※ 10月6日時点の「（信用売り残高－信用買い残高）÷直近10日間の平均売買代金」で算出
• ※ 直近10日間の平均売買代金が1,000万円以上
• ※ ETF、REITは除く
• ※ Quickリサーチネットのデータを元に松井証券作成

ランキングを見渡してみると、1位の東邦銀行、2位のじもとホールディングス、3位の栃木銀行、4位のトモニホールディングスといった地銀が多く入っており、上位20位のうち半数を占めています。多くの投資家は、地銀に対して悲観的な見方をしているのかもしれません。
また、5位の大型複合書店 『蔦屋書店』 を関東・信越地域で展開しているトップカルチャー、8位に書籍の販売や総合リユース事業を運営しているブックオフコーポレーション、11位に天狗ブランドで外食事業を展開しているテンアライドといった小売業もランクインしています。これらの銘柄には、株主優待目的で足元の業績からは割高な水準まで買われている銘柄もあり、信用売りが膨らんでいる可能性があります。

これらの銘柄は、今の株価が「高過ぎる」とみていることが多いことを示していますが、足元の流動性と比較して信用売り残が多いことから、将来的な買い戻しが株価にプラスの影響を与える可能性が高いと言えます。今回取り上げた銘柄以外にも、同様の効果が期待できる銘柄があると思いますので、個別銘柄の信用倍率など様々な切り口で銘柄を探してみてはいかがでしょうか。