6.終わりに
オプション取引は、その特殊な性質により、仕組みも複雑で、コストも高く、個人投資家が利用するには難しい取引であると思われてきました。しかし、インターネット上でのオプション取引は低コスト、リアルタイム、スピード、明瞭性と結びついて個人投資家の皆様にとっても有効な投資手法であると松井証券は考えます。
オプション取引は、株式投資とは違うルールで行われる取引です。 また、オプションの性質がなかなか理解し難いことも事実だと思います。 しかしこれらを克服し、オプション取引を利用すれば、これまでは不可能と思われた投資効果を生み出すことが出来るでしょう。
この手引きは、オプション取引をするための基礎的な項目の説明を目的に作成しました。当然、オプション取引のすべてを説明したものではありません。 さらに詳しくは、取引ルール、よくあるご質問等に載せていますので、合わせてご利用ください。
松井証券で取引できるオプション取引
松井証券では大阪取引所上場の日経225オプション(日経平均株価指数オプション)取引のうち直近4限月の買建と売建ができます。
オプションの買いの場合、損失は契約時に支払ったオプション料(プレミアム)に限定されるため証拠金は必要ありません。
オプションの売りの場合、日本証券クリアリング機構の採用するVaR方式をもとに当社が算出した証拠金が必要です。
日経225オプション取引
日経平均株価225種を原資産とするオプション取引です。
日経225オプション取引は取引される限月(※)ごとに区分され、これを限月取引といいます。さらに各限月の中で権利行使価格ごとに取引されています。
- 「げんげつ」と読み、 受渡期限のことです。
日経225オプション取引の限月取引の概要
6月、12月のうち直近16か月と3月、9月のうち直近3か月、および四半期限月以外の直近6限月を加えた合計25限月の取引が並行して行われ、第2金曜日(※)の前営業日(※)を取引最終日とする取引です。
- 休業日に当たるときは、順次繰上げます。
権利行使価格の設定
日経225オプション取引の権利行使価格は、当初250円刻みで設定されます。直近の3限月取引となった時点からは、125円刻みが追加されます。
新規に取引が始まる限月の権利行使価格は、取引開始日の前営業日の日経平均株価に最も近接する権利行使価格を中心に、250円刻みで上下16種類ずつ合計33種類設定します。直近の3限月取引となった時点からは、SQ日の前営業日の日経平均株価の数値に最も近接する125円の整数倍の数値を中心に権利行使価格が連続して上下16種類ずつとなるように追加設定します。
また、日経平均株価の値動きに応じて、権利行使価格がそれぞれ上下16種類ずつとなるよう都度、追加設定が行われます。
なお、取引開始日の前営業日の日経平均株価の終値が刻みの中位点にある場合は指数を上回る権利行使価格が最も近接する権利行使価格になります。
日経225オプション取引の銘柄は、これらの限月と権利行使価格の2つによって銘柄を区分することになります。
決済方法
【権利行使による決済】
権利行使日
日経225オプション取引の権利行使日は取引最終日の翌日だけです(ヨ-ロピアンタイプ)。
権利行使方法
日経225オプション取引では、現物の受渡を行うことはできませんので、実際には取引最終日の翌日における日経平均株価指数225種の各構成銘柄の始値に基づいて算出した特別清算指数(スペシャル・クォーテーション=SQ)と権利行使価格との差額の受渡で決済します。このような決済方法を、差金決済といいます。
取引最終日に残っているすべてのオプション買い残高のうち、経済的に価値をもっている (イン・ザ・マネー)建玉に関しては自動権利行使を行いますので、お客様が手続きする必要はありません。
同時に経済的に無価値(アット・ザ・マネー)あるいはマイナスの価値(アウト・オブ・ザ・マネー)を持っているオプションに関しては、権利放棄したものとして消滅させます。
取引最終日の経済的価値
コールオプション | イン・ザ・マネー | 特別清算指数>権利行使価格 |
---|---|---|
アット・ザ・マネー | 特別清算指数=権利行使価格 | |
アウト・オブ・ザ・マネー | 特別清算指数<権利行使価格 | |
プットオプション | イン・ザ・マネー | 特別清算指数<権利行使価格 |
アット・ザ・マネー | 特別清算指数=権利行使価格 | |
アウト・オブ・ザ・マネー | 特別清算指数>権利行使価格 |
【転売・買戻しによる決済】
買建玉は、取引最終日までは、市場における時価で転売することで(返済の売り)決済できます。
売建玉も同様に、取引最終日までは買戻すこと(返済の買い)で決済できます。
関連リンク
異なるオプションを組み合わせて行う、オプションの代表的な投資戦略についてご説明します。