投資信託はやめたほうがいい？向いている人の特徴や始めるときのポイント

銀行預金とは異なり、投資信託には元本保証がありません。投資信託の基準価額は市場の動向によって変動するため、購入時よりも値上がりしていれば利益を得られる可能性もありますが、値下がりすると損失を出すこともあります。つまり、投資した金額が必ず戻ってくるわけではないのです。

特にリーマンショックやコロナショックのように、世界的な金融危機が起きると、大きな損失を出す場合もあります。

投資信託は保有しているだけで、以下のようにさまざまなコストがかかります。

• 購入時手数料：投資信託の購入時、販売会社に支払う費用
• 信託報酬：投資信託の運用・管理にかかる費用
• 信託財産留保額：投資信託の解約にかかる費用

特に運用成績に大きな影響を与えるのが信託報酬です。信託報酬は信託財産から毎日差し引かれるため、信託報酬が高いと手元に残る利益が少なくなってしまいます。運用会社や商品によってこれらの手数料は異なります。投資先や運用手法に大差がなければ、なるべく手数料の安い銘柄を選んだ方が運用成績に期待できるでしょう。

• 信託報酬の目安はどのくらい？低いほうがいい理由や計算方法

投資信託は基本的に長期的な運用に向いている金融商品です。

投資信託は株式や債券など、複数の銘柄・商品で運用するため、分散投資を実践できるメリットがあります。分散投資はリスクを抑えることができる反面、リスクに比例してリターンは小さくなる傾向があります。例えば株式のように、数ヶ月で価格が数倍になることはほとんどないと考えても良いでしょう。

長期的な視点で安定した成長を目指す投資信託は、まとまった利益が出るまでには時間がかかる傾向があります。

分散投資は価格変動が小さいため、短期間で大きな利益を狙うのは難しい可能性があります。例えば、株取引のように相場の状況に合わせて細かく売買を繰り返し、短期間で利益を上げる手法は、投資信託には向いていません。

また、投資信託はブラインド方式を採用しており、価格を指定した注文ができないため、思い通りのタイミングで売買するのが困難な特徴があります。ブラインド方式とは、適用される基準価額がわからない状況で投資信託の購入や換金をする方法のことです。

短期間で大きな利益を得たい人には、個別株式やFXの短期取引などが向いているでしょう。

投資信託では細かな投資先は運用会社が決めるため、自分で銘柄を選びたい人には向いていません。例えば、特定のテクノロジー企業にのみ投資したい場合、投資信託ではその希望を反映させることが難しくなります。ハイテク株ファンドやエコファンドなど、目的に合わせた商品を選ぶことはできますが、投資先をすべて自分で決めることはできません。

また、投資したくない企業が投資先に含まれている可能性もあり、自分の意向に沿わない運用になるリスクもあります。このような人には、個別株やETF(上場投資信託)の投資を検討してみましょう。

少しでも損失が出るたびに売却してしまう人は、投資信託の運用には不向きです。投資信託は長期的な運用を前提としており、短期間での売買を繰り返すと十分な複利効果やドルコスト平均法の恩恵を得ることができません。例えば、市場が一時的に下落した時に慌てて売却すると、その後の回復による利益を逃してしまうことになります。このような人には、リアルタイムで取引ができる個別株やETFの方が適しているでしょう。

損失が出ること自体に耐えられない場合は、定期預金のような元本保証がある商品で資産形成した方が無難です。

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投資信託の中に株式が含まれていても、株主優待を受け取ることはできません。例えば、ある会社の株式の投資信託を通じて保有していても、その会社の株主として扱われるわけではないため、優待を受けることはできないのです。

株主優待を受け取りたい場合は、直接その会社の株式を購入する必要があるので、個別株投資が適しているでしょう。

初めて投資をする際に、自分で投資先の銘柄を選ぶのは難しいと感じる方も多いでしょう。また、売買のタイミングを見誤って損失を出してしまうことも少なくありません。

投資信託であれば、投資先の選別や個別銘柄の売買などの判断を資産運用の専門家に任せられるため、資産運用の知識や経験が少ない初心者にも取り組みやすいでしょう。

• 投資信託のメリットとは？初心者におすすめと言われる理由も解説

投資信託は広範囲に分散投資が行われているため、リスクを抑えたい人に向いています。例えば、株式だけでなく、債券や不動産にも分散して投資する「バランス型ファンド」に投資すれば、一部の投資先が不調でも全体の損失リスクを抑えることが可能です。

投資信託は商品によっては100円から購入が可能です。大きな金額を一度に投資するのは不安な方でも、少額から始められるので、投資に対するハードルが下がるメリットがあります。試しに少額から始めて、運用の成果を見ながら徐々に増額していけば、無理なく投資を続けられるでしょう。

投資信託では金融の専門家に運用を任せられるため、日々の仕事や家庭のことで忙しく、投資に時間を割くのが難しい方でも、安心して資産運用にチャレンジできます。頻繁に相場をチェックして売買しなくても投資ができるのは、投資信託の大きなメリットといえるでしょう。

投資信託は老後資金など、将来に向けた資産形成をしたい人に向いています。というのも、投資信託は長期間保有することで複利効果が得やすくなり、リスクとリターンが安定する傾向にあるからです。複利効果とは、得られた利益を再投資に回すことで、利益が利益を生む仕組みを指します。

投資信託は、個人で直接投資するのが難しい新興国市場の株式や債券、専門知識が必要になるコモディティ(商品)市場にも少額から投資できます。選択肢が多いため、自分の投資スタイルや目標に合った商品を選びやすいでしょう。

運用会社や商品によって購入時の手数料や信託報酬には大きな違いがあります。例えば、近年では購入手数料が無料(ノーロード)の商品も少なくありません。手数料によって運用成果に大きな違いが出ることもあるため、慎重な吟味をおすすめします。

ただし、実際に運用する金融機関を選ぶときは、コスト面だけではなく、利便性やサービスの充実度なども考慮したほうが良いでしょう。松井証券では、取り扱う投資信託の購入時手数料はすべて無料です。最大1%貯まる投信残高ポイントサービスなど、お得なサービスも充実しています。

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特定のテーマに絞った投資信託商品はリスクが高いため、分散投資を心がけることが重要です。例えば、特定の業界や地域に集中して投資する商品は、利益が大きい反面、大きく値崩れするリスクもあります。

複数の異なる資産や地域に分散投資でリスクを軽減し、安定したリターンを目指すことができます。

投資信託では、長期投資と積立投資を組み合わせることで、価格変動のリスクを抑えた運用がしやすくなります。投資信託は保有期間が長くなるほど、リターンが安定する傾向にあります。

また、リスクを軽減する観点では、定期的に一定額を投資する「積立投資」もおすすめです。最初に積立日・積立金額などを設定しておけば、手間をかけずに資産を増やしていける可能性があります。さらに購入タイミングを分散させることで、平均購入価額が下がり、結果として価格変動のリスクを軽減できるかもしれません。

• 投資信託の積立投資とは？

投資信託に投資する場合は、NISAやiDeCoなどの税制優遇制度も活用すると良いでしょう。NISAとiDeCoのどちらも、運用対象として投資信託の選択ができます。さらに、運用中の利益が非課税になるため、効率的に資産を増やせる可能性があります。

NISAは、譲渡益や分配金、配当金など、投資で得た利益が非課税になる制度です。一定の非課税枠の範囲内(成長投資枠は年間240万円、つみたて投資枠は年間120万円)であれば、一生涯非課税で運用できます。

iDeCoは自分で拠出した掛け金を自分で運用する、私的年金制度です。iDeCoでは掛金が全額所得控除の対象になり、さらに運用中の利益に対しても課税されません。NISAとは異なり原則60歳までは資金を引き出せないため、老後の資産形成を目的として活用されることが多くなっています。

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