エネルギーセクターは、石油・ガスに関連する企業で構成されているため、業績が原油価格やガス価格、景気に左右されやすい特徴があります。後述する個別企業は世界のスーパーメジャー企業も含まれており、インフレヘッジができる投資妙味があります。

いま私たちは3つのリスクと向き合っています。①金利上昇、②景気後退、③インフレです。
最近は上記に加えて「Uncertain 不確実性」というリスクとも向き合っているように感じます。
(5月FOMC声明文※では　the U.S. economy are highly uncertain　としています)
今のマーケットを整理すると、コロナからの経済再開 「REOPEN」 で需要が爆発、しかし供給が追いつかず物価が上昇しています。
そこに今年2月24日、ロシアのウクライナ侵攻が始まり、需要爆発・物価上昇に地政学リスク・経済安全保障問題が複雑に絡み、資源価格が高騰しました。
その翌月、3月にアメリカの中央銀行FRBが金融政策の正常化に伴って政策金利を引き上げました(金利を引き上げ始めました)。

一連の物価・金利のさらなる上昇リスクを考えますと、今回ご紹介するエネルギーセクターと、素材セクター、不動産REITの3つのセクターは、コスト上昇分を顧客に転嫁することができるという点でインフレヘッジの対象になると考えています。

ここで、環境問題に関して少しお話しします。現在世界的に再生可能エネルギー、脱炭素への転換がトレンドです。2050年カーボンニュートラルの実現、「世界全体で化石燃料に対する依存度を下げる」という長期目標は正しいと考えていますが、そのための直線的なアプローチのために弊害が出ているのです。長期で考えれば化石燃料は座礁資産になる可能性が高く、将来減価することが分かっているので供給量を増やすための投資を「積極的にしたくない」のです。でも足元は需要が膨らんでいる。つまり、供給が需要に見合っていないので「需給のミスマッチ」が起きています。
この結果、アジアを含めた天然ガスの奪い合いが起き、液化天然ガスの設備も足りなくなるのです。

原油に関しては石油産出国が生産をとりやめていくと、OPECやロシアなどのごく一部の国が生産を独占するようになり、石油の生産量は減っても値段が高止まりします。実際、ヨーロッパ向けの天然ガス供給の元栓に手をかけ、いつでも暴利を得ることができる資源大国だってある。
つまり、原油価格は世界経済の活動再開・需要増加のニュースだけではなく、資源国家間の思惑も絡むので、複雑な動きをしています。

これまでエネルギーセクターは長らくS&P500株価指数のリターンを下回っていましたが、原油価格上昇でパフォーマンスが良くなってきました。個別企業が保有する資源権益と資源価格上昇、業績に与えるマグニチュードを考えると、日本株単独でインフレヘッジは難しいと考えています。日本株にも商社株、鉱業セクター(INPEXなど)がありますが、資源価格上昇が業績に与えるインパクトは米国のエネルギーセクターが突出して大きいです。この認識が投資妙味と考えています。

今回、エネルギーセクターの構成ウェイトが高い企業のうち、エクソン・モービル、シェブロン、シュルンベルジェの3銘柄をご紹介します。

2022年5月9日時点で、松井証券で取引可能な銘柄のうち、業種※が「エネルギー」の銘柄を3銘柄ピックアップ
>※GICS®(世界産業分類基準)で分類される業種