S&P500とは？NYダウとの違いや構成銘柄、買い方など基本をわかりやすく解説

米国のGDPは世界全体のGDPの約4分の1を占めていることから、アメリカの経済動向が世界経済へ与える影響力は大きいと考えられます。そうした中、S&P500は米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしているので、S&P500の上昇や下落は、米国経済の好不調や景気動向を反映しているといえます。つまり、S&P500を見れば米国経済の動向が理解でき、さらには世界経済の見通しも把握しやすくなるということです。

S&P500は世界経済の先行指標として重視されており、世界中の投資家から注目を集めています。

NYダウとは、S&P500と同様に米国を代表する株価指数で、ニューヨーク証券取引所やナスダックに上場している米国各業種の代表的な30銘柄から算出されています。正式名称は「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」(Dow Jones Industrial Average)で、1896年のスタート当初はその名の通り、工業株を中心とする12銘柄から算出されていました。

注目したいのは、指数の計算方法の違いです。S&P500は、時価総額の大きさに合わせて、銘柄ごとのウェイトが異なる方式で算出されています。そのため、時価総額の大きな銘柄(大型株)の値動きの影響を受けやすいのが特徴です。

一方、NYダウは30銘柄の平均株価をベースとしているため、株価が高い銘柄(値がさ株)の影響を受けやすい特徴があります。

また、構成銘柄数が多い分、S&P500の方が米国株式市場全体の動向をより正確に把握できるといえるでしょう。

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以下は、S&P500の構成比率上位10社(企業名、業種)の一例です。

アップルやアマゾンなど日常生活に馴染み深いグローバル企業や、マイクロソフト、エヌビディアといったテクノロジー企業が多く含まれています。加えて、メタやアルファベットなどの広告・プラットフォーム事業を展開する企業、テスラのような次世代自動車メーカー、そして金融のバークシャー・ハサウェイなど、多様な業種が名を連ねています。

これらの上位銘柄は、S&P500全体の構成比率において高いウェイトを占めており、指数の値動きに与える影響も大きくなります。そのため、S&P500に投資する際は、これら大型株の成績が運用結果に直結する可能性があることを理解しておきましょう。

S&P500に連動する国内ETFに投資することで、間接的にS&P500に投資ができます。

国内ETFとは、東京証券取引所のような国内の金融商品取引所に上場している投資信託のことです。国内株式と同様の取り扱いとなるので、証券会社で総合口座を開けば、基本的に誰でも投資できます。

国内ETFは日本の証券会社を通じて日本円で取引ができるので、手続きの流れがわかりやすいことがメリットです。国内株式と同様に、日中に取引ができます。

ただし、国内ETFは米国ETFと比べると流動性が低く、スピーディーな売買ができないリスクや、希望通りの価格で売買が成立しないリスクがある点に注意しましょう。

S&P500に連動する海外ETFを購入することで、間接的にS&P500に投資する方法もあります。

海外ETFとは、ニューヨーク証券取引所やナスダックなど、海外の証券取引所に上場している投資信託のことです。米国株と同じような扱いになるので、購入する場合は米国株式が買える証券会社の口座を用意しておかなければなりません。

一般的に、投資信託の保有コストである「信託報酬」よりも、海外ETFの保有コストに相当する「経費率」は低い傾向にあります。コストを抑えて運用できるため、長期保有にも適している点がメリットです。 海外ETFは取引高が多いため、スピーディーに取引が進む点がメリットです。相場に影響を与えるニュースが出たタイミングで、即座に売買を成立させるといったこともできるでしょう。

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一方、外貨で取引するため、為替変動リスクには注意が必要です。例えば、1米ドル=140円で「円」を「米ドル」に交換して海外ETFに投資し、米ドル建てで資産が5％増えたとしましょう。しかし、ETFを売却して再び「米ドル」を「円」に交換するとき、1米ドル=130円になっていたとすれば、最終的には損失を出してしまうことになります。

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また、海外の証券取引所で売買するため、取引時間は日本時間の22:30～翌5:00(夏時間)または23:30〜翌6:00(冬時間)としているケースが一般的です。日中に取引できる国内株とは大きな違いがあることを覚えておきましょう。なお、松井証券では2025年7月7日(予定)より、日本時間17:00(冬時間18:00)からのプレマーケットにおける米国株取引に対応する予定です。

投資信託とは、多くの投資家から集めた資金をひとまとめにして、専門家が運用する商品です。投資信託には、NYダウやTOPIXなどの特定の株価指数に連動した運用成果を目指す『インデックスファンド』と、特定の株価指数(ベンチマーク)の収益率を上回る運用成果を目指す『アクティブファンド』の2種類があります。S&P500をベンチマークとするインデックスファンドに投資すれば、間接的にS&P500に投資が可能です。

S&P500に連動する投資信託は、銀行や証券会社から購入できます。毎月少額から購入できる場合もあるので、無理のない範囲で投資を始められるのがメリットです。毎日・毎月など決まったタイミングで決まった金額を購入すれば、購入単価を引き下げる効果(ドル・コスト平均法)も得られます。

ただし、注文を出した当日は売買金額(基準価額)が公表されず、注文した翌営業日に公表される点には注意しましょう。ETFのようにリアルタイムでの取引はできません。

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なお、松井証券では、上記3つ(日本株・米国株・投資信託)のすべての方法に対応しています。また各サービスのサポートも充実しており、米国株サービスでは取引に関してわからないことがあったときに夜間24時まで専門スタッフに電話で無料相談できる「米国株サポート」も用意されています。

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S&P500は過去30年間、右肩上がりで高いパフォーマンスを示してきました。しかし、今後も成長し続けるとは限りません。実際に、リーマンショックや新型コロナウイルスの感染拡大などのタイミングでは、多くの企業で株価が下落し、S&P500も下落相場を経験しています。

500銘柄に分散して投資されているものの、S&P500全体において高いウェイトを占めている上位構成銘柄が下落した場合、リスクが分散しきれないケースや、米国市場全体が冷え込み、株価が暴落すればS&P500も下落するリスクがあることは覚えておきましょう。

S&P500はドル建ての指数ですが、日本人投資家は円建てで投資することが多いため、為替変動の影響を受ける可能性があります。

例えば、海外ETFを取引する場合、購入時と売却時の価格が同じだったとしても、売却時に円高が進んでいると、資産は目減りしてしまいます。経済情勢や金融政策の変化など為替レートが変動する要因はさまざまあるので、常に最新のニュースをチェックしておきましょう。

アメリカは世界最大の経済大国であり、他国と多くの関係を持っているため、世界各国で起こる政治的・経済的・社会的な出来事に影響を受ける可能性があります。

例えば、戦争やテロ、自然災害などが、S&P500に影響を及ぼす可能性もゼロではありません。リスクを減らしたい場合は、米国以外を対象とする商品に資産を振り分け、分散投資を意識しましょう。