0120-021-906 EBITDAとは？読み方や計算式、注意点をわかりやすく解説
企業分析を進めていると、さまざまな専門用語が出てきます。「EBITDA」（イービットディーエー）もその一つで、企業の価値を測るための指標です。しかし投資初心者の方には見慣れない言葉であり、計算方法やその意味を正しく理解している人は意外と少ないかもしれません。
本記事では、EBITDAの読み方や基本的な計算方法、そして企業分析で活用するときのポイントまで詳しく解説します。EBITDAの理解で、企業の財務状態を正確に判断しやすくなるでしょう。
EBITDA（イービットディーエー）とは
EBITDAは、企業の収益力やキャッシュフローを測るための重要な指標です。まずは基本的な知識を身につけていきましょう。
EBITDAの概要
EBITDAとは、「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の略で、日本語では「利払い前、税引き前、減価償却前利益」と訳されます。金利や税金、減価償却などの要素を排除した、企業の純粋な収益力を評価するために用いられる指標です。「イービッタ」「エビータ」と呼ばれることもあります。
企業のキャッシュフローに着目しているため、減価償却などの非現金支出が多い企業でも、本業での利益、つまり企業の実質的な収益力を把握しやすくなります。減価償却費とは、企業が所有する資産の耐用年数に基づいて計上されるコストのことです。会計上の処理に過ぎないため、実際のキャッシュフローには直接影響しません。
なお、EBITDAは、M&A（企業買収や合併）において、マーケットアプローチと呼ばれる手法で企業価値を評価する際に用いられます。マーケットアプローチとは、同業他社の時価総額や買収事例などに基づいて企業の価値を評価する手法です。
「EBITDA」 と「EBIT」との違い
EBITDAと似た指標に「EBIT」がありますが、この二つには明確な違いがあります。
EBITは「Earnings Before Interest and Taxes」の略で、日本語では「利払い前、税引き前利益」を意味します。EBITもEBITDAと同様に企業の収益力を評価するために用いられる指標ですが、減価償却費は含めずに計算される点が大きな違いです。一方、EBITDAは減価償却費も加えて計算します。
EBITは、企業から間もない企業の価値を評価する際に、EBITDAは企業の収益性を国際的に比較する際に用いられることが多くなっています。
なお、企業の収益性を評価する指標としてはROEやROAもありますので、参考にしてください。
EBITDAの計算方法
EBITDAの計算方法には目的や使用する利益指標に応じていくつかのバリエーションがあります。代表的な計算式とその使い方を見ていきましょう。
EBITDA（円）＝営業利益＋減価償却費
一般的なEBITDAの計算式は、営業利益に減価償却費を加える方法です。営業利益とは企業の本業からの収益を示す指標であり、そこに減価償却費を足すことで、企業の実質的な収益力を測ることができます。営業利益がわかっている場合は、この計算式を使うとわかりやすいでしょう。
EBITDA（円） = 経常利益 + 利息（支払利息 − 受取利息） + 減価償却費
経常利益とは会社の本業で稼いだ利益と、営業外損益を合算した金額です。営業外損益には金融機関からの借入利息などが含まれるため、この計算式を用いることで、企業の包括的な収益力を把握できます。金融関連の取引が多い企業にとっては、この計算式のほうが実態を反映するケースが多いでしょう。
EBITDA（円） = 税引前当期純利益 + 利息（支払利息 − 受取利息）+ 減価償却費
税引前当期純利益を使った計算方法もよく用いられます。この式は、企業の最終的な利益から税金の影響を除外して計算するため、異なる税制が適用される企業間での比較がしやすくなります。多国籍企業や税制上の違いが収益に大きく影響する企業を評価する際には、この計算式が有効です。
EBITDA（円） = 当期純利益 + 特別損益 + 利息（支払利息 − 受取利息） + 減価償却費 + 法人税
当期純利益とは経常利益に特別損益や法人税などを加味した利益です。特別損益は、一時的な要因で発生することもあるため、企業の通常の経営成績を正確に反映していない場合があります。この計算式を用いることで、一時的な要因を除いた企業の純粋な収益力を把握が可能です。
企業分析にEBITDAを利用するメリット
EBITDAは、企業の本質的な収益力を評価するために有効な指標です。ここでは、EBITDAを企業分析に活用する際の具体的なメリットを詳しく解説します。
グローバル企業の収益力を分析しやすい
減価償却費や税金、金利は、国ごとに制度や計算方法などが異なります。そのため、当期純利益を比較するだけでは、企業間の収益力を正確に比較はできません。
一方、EBITDAは、これらの要素に左右されにくいため、多国籍企業や海外展開している企業の収益力を比較する際に役立ちます。
設備投資の影響を受けにくい
減価償却とは、資産ごとの耐用年数に応じて購入額を分割し、毎年経費として計上する会計処理のことです。設備投資が多い企業では、現金支出を伴わない減価償却費が多く計上されることになるため、その分営業利益も少なくなり、実際のキャッシュフローとのズレが生じる傾向にあります。
一方、EBITDAは減価償却費の影響を排除した指標であるため、企業の実質的な収益力を算出することが可能です。企業の収益力を中長期的な視点で把握したい場合にも適している指標といえるでしょう。
株式投資でEBITDAを活用するときの注意点
EBITDAは便利な指標ですが、投資判断に利用できる指標の一つに過ぎないので、過信しすぎないようにしましょう。
過剰な設備投資による損失を見抜くことが難しい
EBITDAは減価償却費を除いた指標であるため、過剰な設備投資の影響を評価できない場合があります。
設備投資が多くても、それが将来的に利益を生むかどうかは不透明なため、EBITDAだけでは企業の全体像を正確に把握できるわけではありません。
例えば、減価償却費が大きければ、設備投資の失敗によって営業利益の赤字が続いていたり、資金繰りを圧迫していたりしたとしても、EBITDAはプラスになる可能性があります。
過剰な設備投資によるリスクを見逃さないためにも、財務諸表や決算報告書なども確認し、投資すべきかを判断しましょう。
会計基準に基づく指標ではない
EBITDAは、会計基準に基づく正式な指標ではありません。会計基準とは財務指標を作成する際のルールのことです。営業利益や当期純利益は会計基準に従って計算されるため、同じ国の企業同士であれば数値を比較することで、投資判断に役立てることもできます。しかし、EBITDAは企業によって異なる計算式が使われていることもあるため、あくまで参考程度に留めておき、ほかの指標も参考にしながら、実際に投資すべきか検討しましょう。
EBITDAだけでなく、EV/EBITDA倍率も確認する
EV/EBITDA倍率は、企業価値（EV）をEBITDAで割った倍率となります。
EV ÷ EBITDA ＝ （株式時価総額 + 純有利子負債 + 少数株主持ち分） ÷ (営業利益+ 減価償却費)
EV/EBITDA倍率はある企業を買収した場合、その企業が得る何年分の本業利益によって、買収コストが回収できるかを測定する指標となります。倍率が低ければ低い程、買収時に高い成果が上がると判断できますが、株式投資においても、同業界内で相対的に割安または割高な企業を探すのに役立ちます。
EBITDAとは企業価値を客観的に判断するための指標
EBITDAは、企業の本質的な収益力を評価するための有効な指標であり、特にM&Aやグローバルな企業比較において重要な役割を果たします。EBITDAを用いて実践的な企業分析を行うことで、投資判断の精度も向上していくでしょう。ただし、設備投資によるリスクを発見しにくい点や会計基準に基づく正式な指標ではない点などについては注意が必要です。
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