0120-021-906 EPS(1株当たり純利益)とは？計算式や目安、投資判断での活用方法
投資家は、企業の業績や収益力を基に、その企業の将来性を判断します。将来性に対する期待が高まると、株価が上昇することも少なくありません。
EPS(1株当たり純利益)は、企業の収益性や成長性を測る際に用いられる重要な指標ですが、EPSの意味やその活用方法を十分に理解していない初心者の方は多いのではないでしょうか。
本記事では、EPSの計算方法や他の投資指標との関連性について解説します。さらに、実際に投資を行う際にどのようにEPSを活用すべきかについても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
EPSとは？
EPSは「Earnings Per Share」の略で、企業の収益性を測るための指標です。これは「1株当たり純利益」を示し、企業がどれだけ効率的に利益を生み出しているかを評価するために用いられます。EPSの値が高い企業ほど収益性が高く、投資家にとって魅力的な投資先と判断されることが多くなっています。
このような指標を算出せずとも、決算書の数値をチェックすれば企業の収益性を確認できると思うかもしれません。しかし、これだけではその企業が本当に投資する価値があるかどうかを判断するのは難しい場合があります。例えば、企業が高い利益を上げていたとしても、発行している株式数が多ければ、1株当たりの利益が薄まり、その結果として株主に対する還元も少なくなる可能性があります。
EPSは、発行済み株式数を考慮して算出されるため、株式の希薄化の影響を反映した企業の真の価値を測ることができます。このような理由から、EPSは多くの投資家にとって重要な指標として広く活用されているのです。
EPSの計算方法
EPSの計算式は以下の通りです。
EPS＝当期純利益÷発行済株式総数
「当期純利益」とは、企業が特定の会計期間における売上から経費や税金などを差し引いたあとに残る最終的な利益です。
「発行済株式総数」とは、定款で発行を定めている株式数のうち、会社が実際に発行している株式の総数を意味します。EPSは、この発行済み株式数で当期純利益を割ることで求められ、1株当たりの純利益を算出します。
純利益を用いて計算するのは、EPSが株主への配当の原資となるためです。企業がどれだけの利益を上げ、その利益が1株当たりにどれほど配分されるかを知ることで、株主は配当の期待値を把握できます。
例えば、当期純利益が3,000万円、発行済み株式総数が100万株の場合、EPSは以下の通りになります。
3,000万円 ÷ 100万株 = 30円
EPSの変動要因
EPSは企業の業績や株式数の変動によって変わります。ここでは、EPSが増加する場合と減少する場合の主な要因について解説します。
EPSが増加する場合
EPSが増加する主な要因としては、まず当期純利益の増加が挙げられます。例えば、企業が新しい市場に進出して売上を拡大した結果、利益が増加するケースがあります。また、販売管理費を削減するなどのコスト削減努力が実を結び、企業の純利益が増えることでもEPSが向上します。
さらに、発行済株式総数が少なくなることもEPSを押し上げる要因となります。企業が自社株買い(自社の株を株式市場から買い戻すこと)や株式併合(複数の株式を1株に統合)を行うことで市場に出回る株式数が減少すれば、同じ純利益でも1株あたりに分配される利益が増えるため、EPSが上昇します。
EPSが減少する場合
EPSが減少する要因としては、当期純利益の減少が考えられます。例えば、企業が競争激化により販売価格を引き下げざるを得なくなったり、予期しないコストが発生したりして利益が減少した場合、EPSも低下します。
また、発行済株式総数が増えることも、EPSの減少を招く要因です。例えば、企業が株式分割(発行済みの株式を複数の株式に分けること)や第三者割当増資(自社の役員や取引先などに新株を有償で発行し、資金調達をすること)を行って株式数を増やした場合、同じ利益でも株式数が増えることで1株あたりの利益が希薄化し、結果としてEPSが低下します。増資が投資家に忌避されるのはこれが理由となります。
EPSと他の投資指標との関連性
EPSと他の指標との関係性を理解することで、企業の価値や投資判断に対する理解が深まります。
PER(株価収益率)との関連性
PERは「Price Earnings Ratio」の略で、株価がEPS(1株あたり純利益)の何倍になっているかを示す指標です。この指標は、企業の株価が割安か割高かを判断するために使用されます。
PERの計算式は「株価 ÷ EPS」で、例えば、ある企業の株価が1,500円で、EPSが100円の場合、PERは15です。一般的に、PERが15を上回っている場合は割高、15を下回っている場合は割安とみなされます。
ROE(自己資本利益率)との関連性
ROE(Return on Equity)は、企業が自己資本(株主からの出資金など返済不要なお金のこと)をどれだけ効率的に使って利益を上げているかを示す指標です。ROEは「当期純利益 ÷ 自己資本×100」で計算され、企業の収益力を評価する際に重要視されます。
また、ROEは「EPS(1株当たり純利益) ÷ BPS(1株当たり純資産)」で求めることも可能なので、ROEを重視する投資家にとってもEPSは重要な指標といえるでしょう。
BPS(1株当たり純資産)との関連性
BPS(Book Value Per Share)は、1株あたりの純資産を示す指標で「純資産÷ 発行済株式総数」で計算します。一般的に、BPSの数値が高いほど、企業の財務基盤が強固であり、経営の安定度が高いとみなされます。
EPSが企業の収益性を示すのに対し、BPSは企業の財務健全性を示しているので、これら2つを併せて確認することで、企業の価値を総合的に評価することが可能になるでしょう。
配当性向との関連性
配当性向とは、純利益のうちどれだけの割合を配当金として株主に還元したかを示す指標です。配当性向は「1株当たり配当 ÷ EPS × 100」で求めることができます。
配当性向は一般的に20～50%程度が適正な水準とされており、高ければ高いほど良いというわけではありません。EPSが上昇していないにもかかわらず、1株当たりの配当が高く、配当性向も高水準である場合には、会社の将来性に疑問符がつくため、将来的に株式としての価値が低下してしまうリスクがあります。
EPSの投資判断への活用方法
EPSは、企業の収益性を評価する重要な指標ですが、投資判断に役立てるためには、他の要素や指標と組み合わせることが効果的です。
業種別の平均値と比べてみる
EPSを投資判断に活用する際には、業種別の平均値との比較が有効です。同じ業種内での比較は、企業の相対的な収益性を評価するために役立ちます。
以下の表は、市場ごとにEPSの高い上位3業種と下位3業種をまとめたものです。
プライム市場の業種別EPS
| 上位3業種 | EPS(円) | 下位3業種 | EPS(円) |
|---|---|---|---|
| 鉱業 | 612.75 | サービス業 | 94.54 |
| 海運業 | 459.22 | 証券、商品先物取引業 | 92.55 |
| 鉄鋼 | 336.92 | 非鉄金属 | 35.32 |
スタンダード市場の業種別EPS
| 上位3業種 | EPS(円) | 下位3業種 | EPS(円) |
|---|---|---|---|
| 陸運業 | 238.65 | その他金融業 | 38.24 |
| 空運業 | 235.31 | 銀行業 | 21.10 |
| 輸送用機器 | 199.59 | 電気・ガス業 | -47.84 |
グロース市場の業種別EPS
| 上位3業種 | EPS(円) | 下位3業種 | EPS(円) |
|---|---|---|---|
| 証券、商品先物取引業 | 222.04 | 医薬品 | -31.10 |
| 輸送用機器 | 110.00 | 電気機器 | -49.66 |
| 不動産業 | 102.66 | 食料品 | -76.11 |
出典：日本取引所グループ「規模別・業種別PER・PBR(連結・単体)一覧 2024年7月」
他の指標と組み合わせる
EPSは企業の収益性を評価するための一つの指標です。企業の実際の利益が変わっていなくても、発行済株式総数の変化によって、EPSの変動もあり、収益性を確実に評価できるものではありません。
実際に投資をする際は、EPSだけでなく、先述したようなPERやROEなど、他の指標も組み合わせて総合的に投資すべきかを判断しましょう。
EPS成長率を確認する
EPS成長率の確認で、企業の成長性を評価し、投資判断に役立てる方法もあります。
企業ごとに発行済株式数が異なるため、単純にEPSを比較するだけでは正確な投資判断が難しいこともあります。そのため、当期と前期のEPSを比較して、企業の収益がどれだけ成長しているかの確認が重要です。
EPS成長率の計算式は「(当期EPS－前期EPS)÷前期EPS×100」で表されます。この計算結果がプラスであれば、企業の業績は順調に伸びているといえるでしょう。成長率が高い企業は、将来的にも収益の拡大に期待できるため、長期的な投資先として魅力的です。
EPS成長率を定期的にチェックすることで、企業の成長トレンドを把握し、適切なタイミングで投資を行うことが可能になります。
EPSは企業の収益性を測る指標として投資判断に役立つ
EPSは1株当たりの純利益を表す指標で、企業の収益性を測るために多くの投資家が投資判断に活用しています。
ただし、EPSは当期純利益や発行済株式総数の増減によって変動することがあります。したがって、EPSのみで企業の収益性を判断するのは不十分です。より正確な評価を行うためには、PER、ROEなど他の指標の活用や、業界平均の数値などの確認が必要です。
EPSについての知識を深めた後は、実際に銘柄を選んで株式投資を始めてみましょう。これから株式投資を始める人には、松井証券での口座開設がおすすめです。
松井証券では、NISA口座での取引や1日の約定代金が50万円以下の場合は、取引手数料がかかりません。初心者が無料で利用できる「株の取引相談窓口」もあり、専門のスタッフに銘柄探しや売買タイミングの相談をすることもできます。申し込みは、オンラインから最短即日で完了しますので、この機会に口座開設を検討してみてください。
