0120-021-906 ETF(上場投資信託)とは？投資信託との違いやメリットとデメリットをわかりやすく解説
資産運用を始めるにあたって、投資先選びに頭を悩ませている方は少なくないでしょう。ETF(上場投資信託)は個人投資家が手軽に投資できる商品として人気ですが、「一般的な投資信託と何が違うのか」「どのくらいのリスクがあるのか」など、わからないことだらけという人も多いでしょう。
本記事では、ETFの基本的な仕組みから投資信託との違い、メリット・デメリット、さらには実際の購入方法までわかりやすく解説します。
ETF(上場投資信託)とは？
ETFとは「Exchange Traded Fund」の略称で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれています。その名の通り、東京証券取引所などの金融商品取引所に上場しており、個別企業の株式と同じように証券会社の取引システムを通じてリアルタイムで売買できます。
ETFは、複数の投資家から集めた資金を株式や債券などに投資して、収益を投資家に還元する「投資信託」の一種です。そのため、一つの銘柄を購入するだけで、複数の企業や資産に分散投資するのと同じような効果が得られます。
数千円程度の少額から取引できる銘柄もあるため、初心者にも人気の金融商品です。
ETFと投資信託との違い
ETFと一般的な投資信託は、両方とも投資信託であるため、複数の銘柄に分散投資できる点など、基本的な特徴は共通しています。
しかし、価格の決まり方や取引方法には大きな違いがあります。
一般的な投資信託では、1日1回基準価額が公表されますが、申込み時点ではいくらになるかがわからない仕組み(ブラインド方式)になっています。つまり、株式投資のように「安くなったときに買い、高くなったときに売る」といったことは難しいのです。
一方 、ETFは上場しているため、株式と同様に取引時間中であればリアルタイムに売買が可能です。市場価格を見ながら「指値注文(価格を指定する注文)」や「成行注文(価格を指定しない注文)」を出せるため、投資信託よりも柔軟に運用できるという特徴があります。
また、投資信託は信託報酬という、投資信託を運用・管理してもらうためのコストが信託財産から毎日差し引かれますが、一般的な投資信託よりETFのほうが信託報酬も低めに設定されている傾向があります。
これは一般的な投資信託では運用会社、販売会社、信託銀行に信託報酬が支払われるのに対し、ETFの場合は販売会社が受取る信託報酬がないためです。
ただし、ETFは株式と同じように証券取引所で売買するため、証券会社が定める株式売買手数料等がかかります。そのため、トータルのコストで見ると「ETFの方が一般的な投資信託よりも安くなる」とは言い切れない点に注意が必要です。
ETFのメリットとデメリット
ETFは、投資信託と株式の特性を併せ持った金融商品です。以下では、ETFの代表的なメリットとデメリットを解説します。
ETFのメリット
ETFはリアルタイムで売買できるため、相場の急変にも柔軟に対応できる点がメリットです。株式と同様に、取引所の取引時間中であれば、いつでも市場価格で売買できます。そのため、例えば突発的なニュースなどで相場が高騰・暴落するようなケースにも対応しやすいでしょう。
また、手軽に分散投資できるのもETFのメリットです。ETFにはインデックス型や業種別といった種類がありますが、一つの銘柄を購入するだけで複数の企業・資産に投資したのと同じ効果が得られるため、特定の企業・資産だけに投資する場合に比べてリスクを分散できます。
ETFのデメリット
ETFを含む投資信託では、運用によって得た収益の一部を投資家に「分配金」として還元する仕組みがあります。一般的な投資信託の場合、自動で分配金を再投資できるため、投資で得た利益を投資元本に組み込むことで利益が膨らんでいく「複利効果」に手間なく期待できます。
しかし、一般的にETFには分配金を自動で再投資する仕組みがないため、複利効果を期待したい場合は、手動での買い付けが必要です。
また、ETFはすべての銘柄が活発に取引されているわけではありません。取引量が少ない銘柄の場合、希望する価格で売買できなかったり、売買が成立するまでに時間がかかったりする「流動性リスク」があります。
ETFの種類と代表的な銘柄
投資対象や運用方針の異なるさまざまなETFがあります。投資目的や目指すリターン、リスク許容度に応じて投資先を選びましょう。
インデックス型ETF
インデックス型ETFは、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)、S&P500やNASDAQ100といった国内外の代表的な株価指数など、特定の指標に連動する運用成果を目指すETFです。
市場全体の平均的なリターンを期待でき、低コストで幅広い市場に分散投資できるのが大きな特徴です。日本株を対象とした代表的な銘柄には、「NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信(1321)」などがあります。
高配当株ETF
高配当株ETFは、配当利回りが高い傾向にある企業の株式にまとめて投資するETFです。配当利回りとは、株価に対して1年間にどのくらいの配当金が得られるかを示す数値です。
分配金による安定的なインカムゲイン(金融商品の保有中に得られる利益)に期待する投資家に人気があります。「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信(1489)」などが有名です。
業種別ETF
業種別ETFは、金融、医療、ITといった特定の業種に属する企業の株式に投資するETFです。各業種の動向に連動する傾向があるため、成長が見込まれる分野に集中投資してリターンを狙いたい場合や、ポートフォリオの中で特定のセクターへの投資比率を高めたい場合などに活用されます。
海外株式ETF
海外株式ETFは、日本以外の国や地域の株式市場に投資するETFです。代表的な銘柄には、米国株式市場全体に投資できる「MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信(2559)」などがあり、そのほかにも先進国株式、新興国株式に特化したETFなどがあります。
海外企業の成長を積極的に取り込めるという魅力がありますが、為替レートの変動により、基準価額が変動するリスクがある点には注意が必要です。
債券ETF
債券ETFは、国内外の国債や社債といった債券に投資するETFです。債券は株式に比べると利回りは低めですが、価格変動のリスクも低い傾向にあるため、資産運用において安定性を重視したい投資家に向いています。
REIT(不動産投資信託)ETF
REIT(不動産投資信託)ETFは、投資家から集めた資金を複数の不動産に投資して収益を得る「REIT」を投資対象とするETFです。
間接的にではありますが、オフィスビルや商業施設、マンションなどさまざまな不動産に分散投資ができ、賃料収入や不動産価値の上昇に基づくリターンに期待できます。現物資産である不動産は価値が下がりにくいとされているため、インフレ対策としても活用可能です。
コモディティETF
コモディティETFは、金(ゴールド)や原油などの商品(コモディティ)の価格に連動する成果を目指すETFです。インフレ時には投資対象である商品の価格も上昇するため、インフレ時の資産防衛手段としても役立ちます。株式・債券とは異なる値動きをする傾向にあるため、分散投資先の一つとして活用されることも少なくありません。
また、コモディティETFは価格変動が大きい傾向にあるため、短期売買にも向いています。
レバレッジ・インバース型ETF
レバレッジ型ETFは、対象とする指数の日々の値動きに対して、一定の倍率(2倍、3倍など)の値動きをするように設計されたETFです。
インバース型ETFも、対象指数に対して一定の倍率の変化率を示すように動くように運用されますが、対象とする指数が下落すると価格が上昇し、指数が上昇すると価格が下落するように、逆の動きを目指す点に違いがあります。
短期的な値動きを狙って売買したい場合には向いていますが、大きな損失を出す可能性もあるため、初心者は慎重に投資しましょう。
ETFはNISA制度でも購入できる？
ETFはNISA(少額投資非課税制度)を利用して購入することが可能です。2024年から始まった新しいNISA制度では、非課税投資枠(成長投資枠は年間240万円、つみたて投資枠は年間120万円)の範囲内で購入したETFの売却益や分配金が非課税となります。
ただし、「つみたて投資枠」では売買できるのは8本と(2025年6月1日時点)と限定的であり、取り扱っている証券会社も限られているため、注意が必要です。ETFを購入する場合は「成長投資枠」を活用するのが良いでしょう。
ETFは投資初心者でも始めやすい金融商品の一つ
ETFは、リアルタイムで売買でき、少額から分散投資ができるという手軽さから、多くの投資初心者に選ばれている商品です。一般的な投資信託と比べると、信託報酬が低めに設定されていることも多く、長期的な資産形成を目指す上でコストを抑えたい方にも適しています。
TOPIXや日経平均株価など特定の株価指数への連動を目指すETFや、債券、REIT、コモディティに投資するE T Fまで、ラインナップが幅広い点も魅力です。
ただし、ETF投資には分配金の再投資に手間がかかる点や、銘柄によっては流動性が低いといったデメリットも存在します。また、レバレッジ型やインバース型など、リスクが高い銘柄も少なくありません。
これからETF投資を始める方は、投資目的やリスク許容度を明確にし、無理のない範囲で少額から試してみるのが良いでしょう。
